今、世界的に「代替肉」が大流行の兆しを見せています。代替肉とは、その名の通り、豚肉や牛肉、鶏肉といった動物の肉を使わず、植物などの別の素材で代替したもの。この代替肉について、特に菜食主義者の拡大、環境面の配慮などから、急速にその市場が拡大しつつあります。その代替肉のトップランナーというべき存在が今回紹介するビヨンドミートです。肉を代替しようという動きはこれまでもありましたが、なぜここにきて代替肉がここまで注目を集めているのでしょうか。ビヨンドミートを通してみていきましょう。

CBinsightが2019年1月に発表した「メガユニコーン」リストで堂々の世界一位に輝いた企業が中国の「バイトダンス（ByteDance）」です。この名前を聞いてピンとくる人はあまりいないでしょうが、動画投稿アプリの「TikTok（ティックトック）」やニュースアプリの「Toutiao（トウティアオ）」を運営していると聞けば分かる人も多いのではないでしょうか。2018年11月の評価額は780億ドル（約8兆円）、なぜそこまで高い評価を受けているのか。今回は2020年の上場も噂される同社の謎に迫ります。

2016年11月8日、あとから振り返ってみても、おそらく歴史的な一日となったことは間違いないでしょう。その日、米国の大統領選挙で共和党候補のドナルド・トランプ氏が民主党候補のヒラリー・クリントン氏を破って、米国次期大統領として当選。今年1月20日に正式就任します。今回の世界ハイテクウォッチは、特別編としてトランプ政策による日米のIT企業への影響を探っていきたいと思います。

IT業界の地殻変動は今、世界の至るところから起きている。本連載では、世界中から注目を集めるさまざまなハイテク企業の最新決算から、そのビジネスモデルをひもとき、その行く末について解説をする。

ソフトバンクが、同社子会社のスーパーセル（Supercell）の売却を検討していると発表しました。その売却先として名前が挙がっている企業、それが中国の「テンセント（騰訊、Tencent）」です。日本ではまだあまり知られていませんが、同社は今や、ゲームの売上高でソニーやマイクロソフトを上回って世界トップ（NewZoo調査）。提供している複数のメッセンジャーのMAU（月間アクティブユーザー数）を単純合算すると11億人超（ちなみにFacebook Messengerが6億人、LINEが2.2億人）にのぼり、それを基盤にしたFinTech市場でも存在感を発揮しつつあります。同社の売上高は、日本の大手ゲームメーカーである任天堂と比べて、売上高で3倍、営業利益で17倍、時価総額は約10倍にもなります。今回、この「テンセント」を徹底解剖していきます。

前回、FinTech（フィンテック）企業の全体像を概観しましたが、今回はその中でも特に注目したい企業を取り上げます。それが、モバイル決済を手がける「ストライプ（Stripe）」です。モバイル決済と聞くと、Paypal（ペイパル）やSquare（スクエア）などの有名企業が思い浮かぶと思いますが、なぜその中に新興のStripeが割って入って注目を集めることができているのでしょうか。今回は日本でもすでに一部展開を開始しているStripeについて解説したいと思います。

フィンテック（FinTech）とは、Finance＋Technologyの造語と言われていますが、単語を分解すれば技術によって金融サービスを提供することを意味します。結局のところ、金融とはおカネという「情報」の流通をつかさどる機能に過ぎず、IT企業が情報の流通に対して、より効率的で、革新的な技術を提供することで、金融業界に革新をもたらす考え方です。とはいうものの、一体どんな技術をどう提供するのか、あまり明確になっていないのではないでしょうか。本稿では、ユニコーン企業という切り口からフィンテックの可能性について探っていきましょう。

今や音楽はネットからダウンロードしたり、ストリーミングで聞くというのが当たり前の時代になりました。今回、ご紹介するパンドラ（Pandora Media）は、インターネット時代のラジオを再構築するというビジョンのもと、米国を中心にオンライン音楽サービスを展開している企業です。とはいえ、音楽配信というと、真っ先に思い浮かぶのはアップルやグーグル、アマゾンなどではないでしょうか。音楽配信では老舗ともいえるパンドラですが、今後こうした巨大企業とどのように戦っていくのか。その戦略と可能性を見ていきましょう。

ウェアラブル市場でもっとも売れている企業はどこか？　そう聞かれたら、Apple Watchで注目を集めたアップルと思われる方も多いかもしれません。しかし、その正解は今回ご紹介する「Fitbit（フィットビット）」です。米IDCが12月に発表した調査によれば、2015年第3四半期の世界のウェアラブルデバイス市場の出荷台数は2100万台で、シェア1位はフィットビットの470万台となりました（アップルは2位で390万台）。なぜフィットビットが世界トップなのでしょうか。その背景も含めて追ってみましょう。

タクシー配車サービスの「Uber（ウーバー）」、宿泊シェアサイトの「Airbnb（エアビーアンドビー）」、スマホなどのネット関連デバイスを製造する「Xiaomi（シャオミー）」、Facebookからの買収話を蹴った写真・動画シェアの「Snapchat（スナップチャット）」。これらの企業は今、「ユニコーン企業」と呼ばれ、「未上場」ながら極めて高い評価を集めています。なぜ上場していない企業がこれほど注目を集めているのでしょうか。そもそもユニコーン企業とはどのような企業で、どのような過程を経てユニコーンになったのでしょうか。今回はユニコーン企業の「謎」に迫りたいと思います。

ラックスペースという会社をご存じでしょうか？　日本ではサービスを提供していないこともあり、知名度は低いですが、米国のクラウド業界ではアマゾンのクラウドサービスAWS（Amazon Web Services）、マイクロソフトのMicrosoft Azureなどに次ぐ知名度を持つ企業です。とはいえ、売上規模でみれば、ラックスペースの売上規模は17.9億ドルに過ぎず、アマゾンの889億ドル、マイクロソフトの935億ドルに比べれば、圧倒的に劣ります。今回は、なぜそのラックスペースが巨大企業であるアマゾンやマイクロソフトと伍するまでになったのか、同社のクラウド市場での戦い方を見ていきましょう。

「ソーシャルレンディング（Social Lending、Peer-to-peer lending）」という言葉をご存じでしょうか？ 端的に言えば、ネット上でお金を貸したい人と借りたい人を結びつけるサービスのこと。その最大手が、今回ご紹介する「レンディングクラブ（Lending Club）」です。ITを活用した金融のことをFintech（フィンテック）と言いますが、レンディングクラブは銀行にイノベーションを起こすフィンテック企業の一角でもあります。今回は、今や融資額が16.3億ドル（約2,000億円）にのぼるレンディングクラブのビジネスモデルと今後の展開について解説します。