「企業のものづくりを革新する」「個人でもモノづくりができるようになった」という文脈でよく取り上げられる3Dプリンターだが、ここ数年で急激に普及したのには理由がある。3Dプリンターの仕組みを知るには、その歴史をひも解くとわかりやすい。本稿では複合技術の固まりとも言われる3Dプリントの基礎知識、ならびに市場動向や主要製品のシェアなどをまとめてみよう。

蓄電池、というと、電気自動車やハイブリッド車をイメージしがちだが、鉄道でも活用されている。近年、どの産業においても、エネルギー資源の枯渇や高騰による環境への配慮、少子化による人手不足への対応、地震や台風などの災害からの早期復帰が課題となっている。これは鉄道でも言える事であり、蓄電池の活用はその解決策になるかもしれない。日立製作所　鉄道ビジネスユニット 車両システム部　主任技師　徳山和男氏が、鉄道システムにおける蓄電池の可能性を解説する。

モビリティ、ビッグデータ、クラウド、ソーシャルなどの新たな技術を活用し、これまでになかった顧客体験、ビジネス価値を創出するデジタルトランスフォーメーション（DX）を実現するためには、セキュリティのリスクが大きな経営課題となる。IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティ リサーチマネージャー 登坂恒夫 氏が、DX時代に必要なセキュリティの重要テクノロジーや、セキュリティ人材、組織の整備の考え方などについて解説する。

IoT/M2Mが注目を集めて、サービスを展開する企業が増えるのに伴って、それを支えるネットワークインフラにも大きな変化が求められている。IoT/M2Mでは、従来のインターネット通信とは異なり、データサイズが小さいながら、高頻度に通信が行われ、さらにそのデバイスは低消費電力であることが求められるからだ。こうした要件を満たすための無線通信技術を「LPWA（Low Power Wide Area：エルピーダブリューエー）」と呼ぶ。ここではLPWAの基本的な概要と、注目すべき主要な規格「LoRa（LoRaWAN）」「NB-IoT」「SIGFOX」についてまとめて解説する。

デジタルトランスフォーメーション（DX）が全社的ミッションとして認識される中で、企業は人材育成や組織づくりにどう取り組んでいけばよいのだろうか？　いまIT人材の育成、およびDX推進のための組織づくりの再定義が進んでいるが、実現させる上での課題も多い。IDC Japanの寄藤幸治 氏が、DX推進のためにCEOやCIO、ITベンダーが2017年から取り組むべきことを解説した。

Fitbitは2007年創業のスタートアップ企業で、2015年に上場も果たしたヘルスケア・ウェアラブル企業の先駆けだ。最近はフィットネス、ウェアラブル、モバイル関連企業との協業、昨年末のPebbleの買収、先月のVector Watchの買収、従業員の6％にあたる110名の解雇など、ニュースが続いている。Fitbitは何を考え、どこへ進もうとしているのか？　シリコンバレーと日本とのカルチャーの違い、ウェアラブルの可能性など、Fitbit シニアアドバイザーである熊谷芳太郎氏が語った。また、トーマツ ベンチャーサポートの木村将之氏との対談から、スタートアップ成功の秘訣を探る。

来たるべきデジタルトランスフォーメーションに向け、IDCの鳥巣悠太氏は「2017年、このIoTプラットフォーム上でIoTデータと非IoTのデータが組み合わさる『データアグリゲーション（DA）』が注目される」と語る。IoTのキーワードとなるであろう「データアグリゲーション」を、GEやアクセンチュア、コマツ、東京電力といった企業の事例を交えて紹介しよう。

「ウェアラブルデバイス」というと、ヘッドマウントディスプレイやスマートグラス、スマートウォッチとさまざまな製品が市場に出ている。しかし、ビジネスシーンではまだ普及していない。ウェアラブル機器の企画、開発、製造、流通、販売を行うテレパシージャパンの代表取締役 鈴木 健一氏は、ドイツの事例を挙げ、ウェアラブルデバイスは製造業にベネフィットをもたらすという。ウェアラブルの本当の価値と使いどころを解説する。

企業のIT化の重要性は経営者の間に浸透し、こぞってIT戦略を立案・実行しているが、いま世界各地の政府では「電子政府」から進んで「政府デジタルサービス」に向かっている。デジタル化と同時に政策形成のやり方もデザイン思考に変え、オープンに政策形成をしようという動きがある。英国では、政府が政策デザイン・ラボであるPolicy Labを設立し、デザイン思考によるオープンな政策形成を進めている。東京大学 公共政策大学院 客員教授 奥村 裕一氏と英国 Policy Lab 上級政策顧問ベアトリス・アンドリュース氏が世界のデザイン思考の政策形成の歩みを解説する。

自律型ロボット、人工知能（AI）、自動運転といった日々進化を続けるテクノロジーを社会で安心、安全に活用するためには、既存の法律を見直さなければ到底運用は不可能だ。2015年にはドローン活用のために航空法改正が施行されたが、現在ロボットやAIなどに関しても、法整備の議論が始まっている。「ロボット・ロー・バイ・デザイン」というコンセプトを掲げ、「ロボット法 新8原則」を提唱する慶應義塾大学 総合政策学部 教授 新保史生 氏が、今後、社会的に解決しなければならないさまざまな問題を指摘した。

情報、メディアといったものの捉え方自体が常に変動している今、マーケティングにも大きな波が起きている。「ほぼ日」の愛称で知られるWebサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」を運営する東京糸井重里事務所のCFO 篠田真貴子 氏と、マーケティングオートメーション（MA）市場でトップシェアを誇る米HubSpot社の経営陣が、ライフスタイルに合わせて変わる新しい時代のマーケティングのあり方について語り合った。

イベントやセミナー、カンファレンスなどの事前登録を支援するクラウドサービスを提供するベンチャー企業の「イベントレジスト」。同社が取り組んでいるのは、従来のマスマーケティングとは異なり、個々の顧客と個別のコミュニケーションを通してビジネスを加速させる「インバウンドマーケティング」だ。ハブスポット主催の「Grow with HubSpot」では、イベントレジスト 取締役COO 小笹文 氏、コンベックス代表取締役社長 美里泰正 氏、ブイキューブ マーケティング本部 本部長 佐藤岳 氏らが登壇し、各社が取り組むインバウンドマーケティング事例が紹介された。