2020年に本格始動した第5世代移動通信（以下、5G）サービスだが、コロナ禍の影響もあり、期待されていた大型イベントでの活用が難しい状況が続く。一方で、個人ユースに目を向けて、ARやMRといったXR技術と組み合わせてリッチな体験を提供しようとする試みも進んでいる。KDDIの取り組みについて、KDDI 5G・xRサービス企画開発部 上月勝博氏が語った。

「Mixed Reality」は複合現実と訳され、まさに目の前で見えている世界にデジタルの表現を重ね合わせて表示する技術だ。物理世界とデジタル空間を融合する技術として他にもAR（Augmented Reality：拡張現実）、VR（Virtual Realty：仮想現実）があるが、MRは特にビジネス応用への高い可能性が期待されている技術だ。実際、トヨタ自動車など現場への導入も始まっている。本稿では、MRを実現するデバイス「HoloLens」をもってMR領域を牽引してきたマイクロソフトが今見据えている市場についてまとめる。

5Gの商用サービスが、日本でも2020年より始まる。5Gのメリットは高速、大容量、低遅延、そして1つの基地局により多くの端末が接続できること。そのため、「モバイル通信の体験を変える」と期待されているのだが、5Gのポテンシャルはそれだけではない。IoTやスマートファクトリーなど、企業や自治体のニーズへの活用だ。そこで総務省が打ち出した「ローカル5G」について、詳しく解説しよう。

企業との共同研究を積極的に進めている明治大学学総合数理学部 渡邊研究室が「プロトタイプ展」を開催した。研究成果を広く内外に公開するとともに、UIデザイナー、開発者、研究者らを招き、次世代のサービスデザインをテーマにカンファレンスを行った。本稿では、渡邊恵太准教授が感じるサービス設計の課題を、「PDUモデル」と呼ばれる関係図を通して整理するとともに、プラットフォームとして大きく成長し続けているnoteの深津貴之氏、Scrapboxの洛西一周氏らとともに登壇したセッションを紹介する。

コンピューターの登場以来、CPUが必要とする記憶デバイスは、キャッシュ／メインメモリ／ストレージというように階層化され、用途・製品が整理されてきた。このメモリアーキテクチャに、新たな用途（階層）として登場したのが「ストレージクラスメモリ（SCM：Storage Class Memory）」だ。具体的にはインテルとMicron Technologyが共同開発した「3D XPoint」やサムスンの「Z-NAND」などの製品に注目が集まっている。メインメモリとストレージの性能差を吸収するレイヤーとして位置づけられるストレージクラスメモリだが、そもそもどのような仕組みで、従来のメモリやストレージとどのように異なるのか。この記事で基礎からひも解いていきたい。

ゲーム業界においては、すでにAIを活用したさまざまな取り組みが進められている。前回に引き続き、ディー・エヌ・エー 甲野佑氏、スクウェア・エニックス 三宅陽一郎氏、カプコン 新野恵貴氏、コナミデジタルエンタテインメント 岩倉宏介氏がゲーム開発におけるAI導入の未来を語った。

人工知能（AI）は今、ブームが落ち着き、社会実装のフェーズに入ったといわれる。だが、AIを導入している企業がどれくらいあるだろうか。ゲーム業界最大のテクニカルカンファレンス「CEDEC」で行われたセッション「ゲーム開発における、機械学習の応用」では、ディー・エヌ・エー 甲野佑氏、スクウェア・エニックス レミ・ドリアンクール氏、同 三宅陽一郎氏、カプコン 新野恵貴氏、コナミデジタルエンタテインメント 岩倉宏介氏がゲーム開発におけるAI導入事例について語った。

Cygamesは2016年、慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス（SFC）から倉林修一氏を所長に迎え、ゲーム開発の基礎技術開発拠点となる研究所「Cygames Reserch」を設立した。同研究所はアカデミックな研究だけでなく、ビジネスに利用される技術の開発もしている。ICT企業が研究所を持つことにはどんな意味があるのか。そこでリサーチャーとして働くとはどういうことなのか。具体的な研究事例や今後の方向性を含めて、企業研究所のあるべき姿を倉林氏に聞いた。

楽天、サイバーエージェント、メルカリ、スタートトゥデイテクノロジーズなど、先進的なIT企業が独自に研究所を設置するケースが増えている。ゲーム会社のCygamesも同様だ。2016年、慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス（SFC）から倉林修一氏を所長に迎え、ゲーム開発の基礎技術開発拠点となる研究所として「Cygames Research」を設立した。なぜ、ゲーム会社に研究所が必要なのか？ 企業がxTech時代を生き残るヒントを同氏に聞いた。

これまで「閉じたもの」という印象が強かった企業の研究所。学会誌やカンファレンスへの論文投稿を推奨する企業も多いが、それだけではなく、一般向けに公開された発表カンファレンスの開催という動きがある。企業の研究所に今何が起きているのか。楽天やサイバーエージェントなど、企業研究所を持つ企業が企画し開催された研究発表カンファレンス CCSE2018にて、楽天 執行役員、楽天技術研究所代表 森正弥氏が基調講演に登場。企業研究の試みを語った。

消費者の「買う」体験を大きく変えたeコマースは、今また、変容の時期を迎えている。多くのブランドはオンライン市場を取ることに躍起になってきたが、チャネルごとに戦略を作っていく状況ではなくなっている。「アドバタイジングウィークアジア2018」（AWAsia 2018）基調講演で、アリババグループのジェネラルマネージャーであるクリスティーナ・ルー氏が、同社のリテール事業における新しい試みやその実践について語った。

日本のお笑いの老舗、吉本興業がノーベル平和賞受賞者ムハマド・ユヌス氏監修のもと「ユヌス・よしもとソーシャルアクション（yySA）」を立ち上げた。これに関連し、ユヌス氏と一橋大学 名誉教授 野中郁次郎氏が対談。なぜ社会的課題解決のアプローチに「笑い」が有効かについて語り合った。