不動産各社が、オフィスビルで働く人向けに、バランスのとれた食事やヨガプログラムを提供するなど、健康増進をサポートする機能を充実させている。コロナ禍を経て社員の出社頻度が高まる中、職場の魅力と満足度を高めて人材確保につなげたい企業のニーズに応える考えだ。

森ビルは、２０２３年１１月に開業した大型複合施設「麻布台ヒルズ」（東京都港区）の共用スペースで、入居企業の社員らにヨガやストレッチなどのプログラムを展開している。スペース内では、栄養バランスやカロリーを示した割安の食事メニューも提供。担当者は「若手の育成やチーム力を高めるため、企業は社員が出社したくなるオフィスを求めている」と話す。

東京建物は、２６年の完成を目指す東京駅前の複合ビルに、瞑想（めいそう）や仮眠に加え、温泉成分を含むミストで「湯治体験」もできる施設を設ける。三菱地所は今年３月に開業する複合施設「グラングリーン大阪南館」（大阪市）で、栄養バランスにこだわった食事を提供。健康診断データに基づき生活習慣改善をアドバイスするサービスも始める。

また、野村不動産は全国約３００カ所で展開するシェアオフィス「エイチワンティー」に登録する企業の社員向けに、グループのスポーツクラブ「メガロス」を１日無料で利用できるキャンペーンを実施している。多様化する働き方に対応する。

人手不足が深刻化する中、「優秀な人材の採用や維持」（東京建物）は企業にとって喫緊の課題。不動産各社は、入居企業が自前では賄いきれない機能やサービスを付加価値として提供することで、選ばれるオフィスづくりを目指している。

【時事通信社】 〔写真説明〕オフィスで働く人向けのヨガプログラム（森ビル提供） 〔写真説明〕温泉成分を含むミストで「湯治体験」ができる施設のイメージ（東京建物提供）