［ニューヨーク　６日　ロイター］ - 米国株式市場は主要３指数ともに下落して取引を終えた。この日発表された米８月雇用統計で労働市場の減速が続いていることが示されたが、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利下げ幅についてはトレーダーの間で不透明感が残った。

Ｓ＆Ｐ５００の全１１セクター中、通信サービス、一般消費財、情報技術の下げがきつかった。

週間ベースでは、Ｓ＆Ｐ総合５００種とダウ工業株３０種が２０２３年３月以来最大の下落を記録。ナスダックの下げは同２２年１月以来最大となった。

米労働省が６日発表した８月の雇用統計によると、非農業部門雇用者数は前月比１４万２０００人増で予想を下回った。７月の非農業部門雇用者数は１１万４０００人増から８万９０００人増に下方改定され、６・７月分の雇用者数は計８万６０００人減少した。

ＭＤＢキャピタルのチーフ市場ストラテジスト、ルー・バセニーズ氏は、雇用統計について、ＦＲＢが今月利下げしなければならないことを意味するが、同時に経済がソフトランディングを達成するには遅すぎる可能性も示唆していると指摘した。

いわゆる「マグニフィセント・セブン」を含む主力の大型成長株の下落が指数を押し下げた。半導体大手エヌビディアは４％安、米電気自動車（ＥＶ）大手テスラは８．４％安、グーグルの親会社であるアルファベットは４％安、アマゾン・ドット・コムは３．７％安、メタは３．２％安、マイクロソフトは１．６％安、アップルは０．７０％安となった。

半導体大手ブロードコムは１０．４％下落。第４・四半期の売上高が予想を若干下回るとの見通しを示したことが弱材料となった。

マーベル・テクノロジー、アドバンスト・マイクロ・デバイセズなどその他の半導体株も下落した。

フィラデルフィア半導体指数は４．５％下落した。

ニューヨーク証券取引所では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を３．０８対１の比率で上回った。ナスダックでも３．１６対１で値下がり銘柄が多かった。

米取引所の合算出来高は１１８億株。直近２０営業日の平均は１０７億株。

終値 前日比 ％ 始値 高値 安値 コード

ダウ工業株３０種 40345.41 -410.34 -1.01 40756.81 41009.39 40297.3

3

前営業日終値 40755.75

ナスダック総合 16690.83 -436.83 -2.55 17137.62 17166.54 16668.5

7

前営業日終値 17127.66

Ｓ＆Ｐ総合５００種 5408.42 -94.99 -1.73 5507.33 5522.47 5402.62

前営業日終値 5503.41

ダウ輸送株２０種 15427.06 -190.44 -1.22

ダウ公共株１５種 1028.84 -7.87 -0.76

フィラデルフィア半導体 4528.22 -214.20 -4.52

ＶＩＸ指数 22.38 +2.48 +12.46

Ｓ＆Ｐ一般消費財 1457.25 -42.08 -2.81

Ｓ＆Ｐ素材 564.66 -7.73 -1.35

Ｓ＆Ｐ工業 1062.45 -11.53 -1.07

Ｓ＆Ｐ主要消費財 887.50 -2.79 -0.31

Ｓ＆Ｐ金融 734.94 -11.72 -1.57

Ｓ＆Ｐ不動産 273.32 +0.01 +0.01

Ｓ＆Ｐエネルギー 656.67 -7.75 -1.17

Ｓ＆Ｐヘルスケア 1790.65 -7.21 -0.40

Ｓ＆Ｐ通信サービス 285.76 -8.53 -2.90

Ｓ＆Ｐ情報技術 3994.85 -98.34 -2.40

Ｓ＆Ｐ公益事業 383.58 -3.63 -0.94

ＮＹＳＥ出来高 9.87億株

シカゴ日経先物9月限 ドル建て 35280 - 1080 大阪比

シカゴ日経先物9月限 円建て 35255 - 1105 大阪比