シャープがテレビ向けの大型液晶パネルを製造する堺工場（堺市）の稼働停止を決めた。海外メーカーとの価格競争に敗れ、テレビ向けを手掛ける国内勢は姿を消す。大手メーカーの中小型液晶を統合したジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）も１０期連続の最終赤字を計上。かつて世界を席巻した「日の丸液晶」は風前のともしびだ。

シャープの呉柏勲社長は１４日の記者会見で、液晶パネル事業について、「巨額投資をしていかなければ、競争力を維持できない」と強調。今後、中小型パネル生産も縮小する方針を示した。

液晶パネル市場は、韓国や台湾、中国メーカーの参入で競争が激化。シャープは三重県・亀山工場で生産する液晶テレビ「世界の亀山モデル」で市場をけん引してきたが、堺工場への巨額投資が裏目に出て経営危機に陥った。２０１６年から台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業傘下で再建を進めたが、液晶パネルの市況低迷が長期化、経営の重荷となっていた。

他の国内勢の多くは既に液晶から手を引いている。パナソニックは１６年にテレビ向けの生産から撤退。その後、カーナビなど車載向けや医療機器向けに絞って生産を続けてきたが、２１年に全ての生産を終了した。三菱電機も採算の悪化により２３年に液晶パネル事業から撤退した。

ソニー、日立製作所、東芝の中小型液晶パネル事業を統合して発足したＪＤＩは、２４年３月期連結決算で４４３億円の純損失を計上、１０期連続の赤字となった。採算の見込めないスマートフォン向け液晶パネルから撤退し、有機ＥＬ（エレクトロルミネッセンス）に活路を見いだす考えだが、浮上できるかは不透明だ。

【時事通信社】