IDC Japanによると、2015年第1四半期のタブレット端末の出荷台数は、前年同期比13.6％増の229万台となった。これは、ビジネス市場での出荷が好調に推移したことによる下支えが大きな要因となっている。

　ビジネス市場では、教育市場向けを中心としてAndroid、およびWindowsタブレットの需要が拡大したことで出荷台数が増加し、前年同期比39.2％増の88万台となった。一方、家庭市場では、Wi-Fiモデルを中心にタブレット需要が減少しているものの、アップル社「iPadシリーズ」の出荷が回線付きモデルを中心に好調に推移したため、前年同期比1.9％増の141万台となった。

　続いて国内タブレット市場出荷台数のシェア上位6社は、アップル、エイスース、富士通、東芝、NEC Lenovoグループ、マイクロソフトという順位に。アップルは、4G回線付きモデルを中心として前年同期比11.5％増と出荷台数を伸ばし、42.8％と高いシェアを維持した。エイスースは、従来のNexus 7シリーズの後継シリーズであるMeMOシリーズの出荷により、8.7％のシェアを獲得し第2位の座を堅守。富士通は、教育市場向けの出荷が好調に推移し7.0％のシェアを確保した。

　今後の見通しに関して、IDC JapanPC，携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの浅野 浩寿は以下のようにコメントしている。

「家庭市場のタブレットは、購入が一巡したことで買替えが中心の市場となり今後新たな利用方法やキラーアプリケーションが望まれる状況となってきている。一方ビジネス市場では企業や教育市場でのタブレットをシステムの中に取り入れたソリューションの拡大によって出荷が増加していくと予測される。このビジネス市場の拡大によって国内タブレット市場は支えられていくとみている。特に2016年以降では、日本郵政グループによる高齢者向けタブレットの配布によって国内タブレット市場は拡大していくと予測される」

　なお今回の発表はIDCが発行する「Worldwide Quarterly Tablet Tracker」にその詳細が報告されている。