IDC Japanは26日、国内クライアント仮想化市場に関し、国内シンクライアント専用端末市場、国内クライアント仮想化ソフトウェア市場、国内クライアント仮想化ソリューション市場のそれぞれの主要ベンダーの競合状況を分析し、その結果を発表した。この3分野ではそれぞれの上位ベンダーが高いシェアを確保しており、ベンダーシェアの順位は大きく変動していないという。

　2013年の国内シンクライアント専用端末市場のベンダーシェア1位はHP、日立製作所（以下、日立）、デル、富士通、レノボが上位5社となった。HP、日立、デルの上位3社の実績が突出しており、4位以下のベンダーを引き離した。


　国内シンクライアント専用端末の産業分野別出荷台数別シェアでは、金融が21.4％、教育/自治体が19.5％、ヘルスケアが8.6％、小売が6.6％、その他（製造/情報サービス/通信など）が43.9％という傾向となった。

　市場全体の促進要因として、技術の向上、各業種における大型案件の増加、BYOD（Bring Your Own Device）やワークスタイル変革等が挙げられるという。

　フォームファクター別ではモバイルシンクライアントの割合が序々に増加している。構内モビリティだけでなく社外で利用する企業も増加傾向にあるという。

　2013年の国内クライアント仮想化ソフトウェア市場の上位5社はマイクロソフト、シトリックス・システムズ、ヴイエムウェア、NEC、オラクルだった。特にマイクロソフトは50％以上のシェアを維持し、上位3社の合計シェアは非常に高く、この3社の優位性は今後も続くという。

　その背景には、クライアント仮想化製品ポートフォリオの充実度合い、クラウド関連製品の拡充などを含め、クライアント仮想化を推進するシステムインテグレーターやチャネルに対する拡販施策などを挙げた。さらに3社のシェアが高まる可能性が高いとIDCでは指摘している。

　2013年の国内クライアント仮想化ソリューション市場（オンプレミス）のベンダーシェアでは、1位から富士通、日立、NECの3社で、IBM、HPの2社が追従している。

　2011年/2012年と比較して、順位の入れ替わりはあるものの、上位5社のベンダーは変わらなかった。特に上位3社は企業体力、企業規模、導入実績などから今後もある一定のシェアを確保できるとみているという。同市場では、参入障壁が低いと考えられるため、今後も多くのシステムインテグレーターやソリューションベンダーが参入してくる可能性が高いという。

「仮想デスクトップサービス仮想化市場には多くのベンダーが参入している。クライアント仮想化ソフトウェアベンダーを中心にできあがっていたオンプレミスのエコシステムに対し、DaaS（Desktop as a Service）が加わりつつある。今後は、エンドユーザー環境を全て包含したワークプレイス戦略へと焦点が移ると考えられる」（IDC Japan PC,携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの渋谷 寛 氏）

　今回の発表はIDCが発行した「2014年 国内クライアント仮想化市場 ベンダー競合分析」（J14180104）にその詳細が報告されている。