トヨタ自動車は、スマートグリッドへの取り組みの一環として、住宅・車・電力供給事業者とそれを使う人をつないでエネルギー消費を統合的にコントロールするトヨタ独自のシステム「トヨタ スマートセンター」を開発したことを発表した。

　このシステムの特徴は、今後普及が予想されるプラグインハイブリッド車（以下、PHV）や電気自動車（以下、EV）、住宅内のエネルギー使用を管理するHEMS（Home Energy Management System）を装備したスマートハウスを活用し、それらが使用するエネルギーと、電力供給事業者からの電力、自然エネルギーによる自家発電電力などにより供給されるエネルギーをあわせて、需要・供給全般を管理・調整するとともに、居住者・車両使用者に情報を提供することで、外部からもコントロールができることだという。

　具体的には、車両から送信されるバッテリ残量やHEMSから送信される住宅内の電力消費等の情報と、気象予測データや電力供給事業者の時間帯別料金情報をあわせて総合的に判断し、生活圏全体におけるCO2排出量と居住者の費用負担を最小化するように、車両の充電や住宅内の電力消費を調整する。さらに、一般のスマートフォンを活用することにより、外出先から、情報把握とエネルギー使用量の調整ができる。たとえば、PHVやEVでは、バッテリ残量やEV走行可能距離などの確認、充電時間や空調オン/オフの遠隔制御、また、住宅では、電力消費、太陽光パネルによる発電量、家庭用蓄電池の蓄電量、給湯器（エコキュート）の貯湯量の確認、家庭用蓄電池やエコキュートの遠隔制御が実現される。

　トヨタ自動車では、2012年初めまでに市販を予定しているPHV、一部のトヨタホームにおいて、このシステムによるサービスを提供したいとの方針だ。