2009年下半期、世界経済危機の影響を受けた各主要ベンダーの業績が大きく落ち込んだことがわかった。IDC Japanが実施した国内IT市場 主要ベンダーの2009年下半期（7～12月）製品別売上調査により明らかになった。

　IDC Japanでは、日本IBM、NEC、富士通、日立製作所、日本HP、東芝（含む東芝ソリューション）、デル、日本オラクル、サン・マイクロシステムズ、マイクロソフト、日本ユニシス、SAPの主要ITベンダー12社について、IT製品を16種類に分類し、2006年上半期から2009年下半期の国内出荷金額を半期ごとにまとめた。その結果、主要ITベンダー12社の2009年下半期出荷金額は、前年同期（2008年下半期）と比べて10.0％減のマイナス成長となった。

　2009年の出荷金額上位5社は、富士通、NEC、日立製作所、日本IBM、日本HP。5社の2009年IT製品売上合計は5兆6,234億円で、前年比マイナス9.5％となった。また2009年の前年比成長率は、富士通はマイナス6.4％、NECはマイナス11.7％、日立製作所はマイナス9.2％、日本IBMはマイナス10.5％、日本HPはマイナス12.9％と大幅なマイナス成長となった。上位5社の中で、ITアウトソーシングやソフトウェアの売り上げが大きい富士通の下落幅が比較的小さくなったという。


　IDC Japanでは、ITが社会インフラ事業へと注力している点に注目。IDC Japan ITスペンディング シニアマーケットアナリストの福田 馨氏は、「ITベンダーは実証実験の成果として、新製品やインターフェースなどに関わるグローバルスタンダードを早期に確立し、国内外のスマートシティ事業の受注に結び付けることが重要となる」と指摘している。

　今回の発表はIDCが発行したレポート「国内IT市場 主要ベンダーの2009年下半期製品別売上と戦略の分析」（J10180103）にその詳細が報告されている。