T＆D保険グループの太陽生命保険は、基幹業務を支える「支社基盤サーバ」の刷新・強化を全国146支社で実施した。情報システム子会社のT＆D情報システムと富士通が手がけた。

　太陽生命は、2006年に制定したT＆D保険グループ環境方針に基づき、グリーンIT化を1つの課題と設定。富士通のPCサーバ「PRIMERGY RX200」と、仮想化ソフトウェア「VMware」を採用。これらを用いて、個別に更改する予定だった「営業支援サーバ」と、新たに導入する予定だった「文書ファイルサーバ」を「支社基盤サーバ」に統合できたという。

　この結果、全国146カ所にある支社に、従来であれば各支社3台ずつ必要であったサーバを、各支社1台のサーバに集約。各支社3台ずつサーバを導入した場合に比べ、年間約150トン（杉の木1万714本分）のCO2抑制と約5億円のコスト削減効果を実現したという。

　T＆D情報システムと富士通は、支社サーバ刷新に向けた要件定義を実施。富士通は、富士通の仮想化技術を用いたサーバ統合のシステム構築実績をもとに、富士通のインフラ工業化を活用。インフラ工業化は、あらかじめパターン化したシステム構成をベースに富士通のハードウェア製造工場でソフトウェアのインストールや設定を行った上でユーザー企業に出荷するサービス。

　今回の構築にあたっては、長年、太陽生命の支社サーバの運用を担当し、仮想化システム構築とインフラ工業化の実績をもつ、富士通エフサスと連携。全国146支社の仮想化システムをコストを抑えて短期間で1件のトラブルもなかったとしているう。

　なお、富士通は、太陽生命と共同で、営業活動の見える化を実現するBI（Business Intelligence）システム「T-SMAP」の導入を支援。基盤に限らず、太陽生命の業務に直結するシステムの導入をサポートしているという。