調査によれば、国内PCサーバ出荷台数は、2009年通期で12.7％減の49万3725台となった。台数が二ケタ減少するのは96年の統計開始以来初めてのことだという。

　ただし、上半期（1～6月）に前年比20.9％減の22万7575台の大幅減となったものの、下半期は同4.3％減の26万6150台と減少に歯止めがかかった。

　サーバ提供ベンダー各社は、市場の先行きに対して慎重な見通しを崩してはいないが、政府・官公庁系以外の民需分野（特に流通サービス・情報通信・また中小企業）で受注状況が好転し始めているという。

　メーカーシェアは、首位がNEC、 2位が日本ヒューレット・パッカードで、昨年と順位の変動はなかった。首位のNECは、流通系で大口の案件があったほか、データセンター向け製品の拡販に注力して、シェアを1.3ポイント拡大した。特に日本のデータセンター事情（高密度実装、サーバの軽量化、省電力）にあわせた製品開発が奏功しているという。

　前年4位だった富士通は3位に順位をひとつ上げた。前年比7.8％増と上位5社のなかで唯一台数が前年比プラス成長となった。全社を挙げてPCサーバの拡販に注力しており、2011年度に国内で20万台という高い目標を掲げている。特にブレードサーバの拡販に注力しており、新規パートナーの開拓、またHPC（ハイパフォーマンスコンピューティング）市場向けの大口案件を立て続けに獲得していることが台数増に寄与している。

　2010年の見通しについて、MM総研ではサーバ需要は回復基調に入ると指摘。特にサーバ仮想化技術を利用したサーバ統合は、入れ替えの投資こそかかるものの、電力・サーバ台数のスペース削減、保守性の改善など、運用管理にメリットが大きく、中堅以下の企業規模でもコストメリットを得ることができるため裾野の拡大が期待できるとしている。

　また大企業やデータセンター事業者は、クラウド対応を本格的に検討開始しており、科学計算、情報通信、金融、映像・エンタテイメント・ゲーム分野などでの拡大が見込まれるという。