記事 最新ニュース NY市場サマリー(9日)S&P・ナスダック最高値続く、ドル上昇、利回り上昇 NY市場サマリー(9日)S&P・ナスダック最高値続く、ドル上昇、利回り上昇 2024/07/10 出典:ロイター
記事 デザイン経営・ブランド・PR ジョージアはなぜ「SNS映え」を重視した?ブランド刷新に見るマーケ的「スゴさ」 ジョージアはなぜ「SNS映え」を重視した?ブランド刷新に見るマーケ的「スゴさ」 2024/07/10 コーヒー飲料ブランド「ジョージア」が昨年大幅なブランド刷新を行ったことをご存じでしょうか。ロゴの変更をはじめとした大胆な変革を行った同ブランドですが、ブラント刷新に際して行ったPR施策は、マーケティング視点から学ぶべきある「すごさ」があります。それは一体何でしょうか。グーグルでシニアマーケティングリサーチマネージャーを務めた多田翼氏が解き明かします。
ホワイトペーパー AI・生成AI エヌビディアが明かす、AIプロジェクト成功企業だけが知っている4つのポイント エヌビディアが明かす、AIプロジェクト成功企業だけが知っている4つのポイント 2024/07/10 企業におけるAIの導入が進んでいる。ただし、最近の調査によると、営業利益の20%以上をAIから得ている企業はわずか8%にすぎない。残りの92%は、AIプロジェクトが途中で行き詰まったり、ROIの最適化に失敗したりして、AIから十分な収益を得られていない。その原因が、適切なAIインフラの欠如、データサイエンティストの生産性の低さ、増大するコストなどだ。では、8%の企業はどのようにしてAIからの収益を最大化しているのだろうか。本資料では、BMWやロッキード・マーティンなどの事例を交えて、8%の成功企業がAIプロジェクトの着手前に実施している4つの取り組みを解説する。
記事 AI・生成AI エヌビディアが語る「生成AI活用」の光と陰、BMWら「成功企業の共通点」とは? エヌビディアが語る「生成AI活用」の光と陰、BMWら「成功企業の共通点」とは? 2024/07/10 OpenAIのChatGPTが2022年にリリースされたのを契機に、多くの組織がAIを用いたビジネス変革の取り組みを開始した。しかしPoC(概念実証)から本番環境へ移行する際に、あらゆる落とし穴にはまる企業が多い。その主な原因の1つに「インフラ整備」を挙げるのがエヌビディア エンタープライズ事業本部 シニアマネージャーの鈴木 元哉氏だ。そこで今回、課題や成功ポイントなど、AIプロジェクトの光と陰について、BMWの事例とともに鈴木氏に聞いた。
記事 金融業界グローバル動向 テレビ討論会後に露呈した民主党の「問題」、バイデン撤退は「ない」ワケとは テレビ討論会後に露呈した民主党の「問題」、バイデン撤退は「ない」ワケとは 2024/07/10 6月27日CNNで2024年大統領選挙のバイデン対トランプ第1回テレビ討論が行われた。米大統領選挙のテレビ討論は、選挙戦の華といわれてきた。両候補が大統領として世界とどう向き合うか、政策だけでなく、どんな人物なのかを実際に見比べる絶好の機会だからだ。今年の生中継視聴者数は、2020年第1回討論の7300万人(世帯視聴率4割)より減少し、推定5130万人が見た。選挙まで残り4カ月余、支持候補未定や変更の余地がある、投票意欲がわかないなどの「説得可能」者は有権者の3割近くいる。どちらの候補もイヤという有権者が少なくないなか、バイデンは後日討論会での劣勢を取るに足らないとして、撤退を拒否。不人気バイデン続行か否かで民主党内の意見は割れているが、今回の討論は、大統領選の今後をどう変えるのか。
記事 EV(電気自動車) 【資料付】過熱する「EV貿易戦争」、それなのに欧米メーカーは中国企業に歩み寄り? 【資料付】過熱する「EV貿易戦争」、それなのに欧米メーカーは中国企業に歩み寄り? 2024/07/10 世界のEV販売が低迷していると言われる中、中国企業が欧米進出を加速させ、存在感はより一層高まっている。一方、欧米では中国製自動車への関税を検討するなど自国市場からの締め出しをもくろむ半面、欧米メーカーは中国メーカーとの関係を深めようとする動きも見せる。今回、名古屋大学 客員教授 野辺 継男氏が自動車業界の関係各者向けにまとめたレポートから重要項目を抜粋し、EV市場の動向を紹介する。6月分の報告書のタイトル全リスト(全104項目、37ページ)を無料でダウンロードできるページも用意しているので、ぜひご活用いただきたい。
記事 株式・債券市場・資金調達 「世界の切れ者」たちが売っている銘柄「トップ10」、直近3カ月どこを売って儲けた? 「世界の切れ者」たちが売っている銘柄「トップ10」、直近3カ月どこを売って儲けた? 2024/07/10 株式投資において、「何をいつ買うか」とともに「何をいつ売るか」は、投資家の利益を左右する非常に重要な要素だ。世界の第一線で活躍する投資家たちが、直近3カ月で売却した銘柄を調査した。一流投資家たちが利益を上げている「10銘柄」はどこか。
記事 半導体 日本のライバルはいよいよ「マレーシア」に、NVIDIAやMS・グーグルが大型投資のワケ 日本のライバルはいよいよ「マレーシア」に、NVIDIAやMS・グーグルが大型投資のワケ 2024/07/10 1 マイクロソフトやアマゾン、オラクルなどのビッグテックが日本での大型投資を発表しているが、その対象は日本だけではないようだ。2023年12月、NVIDIAのジェンスン・フアンCEOが「AIの製造ハブ」として言及したマレーシアでも、マイクロソフトやグーグルがAI関連の大型投資計画を明らかにしている。マイクロソフトは今後4年間で22億ドル、グーグルも20億ドルを同国に投じる計画で、いずれも各社マレーシアでの過去最大投資額となる。今、同国で何が起きているのか。