最新のシニアワーカーの働き方は驚くほど多様化している。筆者が代表をつとめるシニアジョブとクラウドワークスが共同開催したシニアの働き方を予測するイベントの中で、私は主催者でありながら、驚くべき現実に遭遇することとなった。イベントで語られた内容は本当なのか。シニアのITフリーランスやネットショップオーナーに追加取材し、これからのシニアワーカーがどう変わるのかを探った。

6月に改正法が成立した育児・介護休業法は、男性の育休取得に関する制度が大幅に充実したことで「男性版育休」とも呼ばれる。これまで育休取得が伸びなかった男性社員への支援が充実することは、社会的には喜ばしい一方で、企業へ与える影響も少なくなく、経営者や人事には十分な対応への準備と覚悟が求められるだろう。改正の内容と企業が注意すべきポイントを解説する。

最低賃金の引き上げ目安が7月に決まり、過去最高額の28円アップする。一見すると労働者にとっては給料が増える良いニュースにも思えるが、懸念や不満の声も大きい。なぜ最低賃金引き上げが懸念されるのか？その理由や労働者への影響を、今後の検討が発表されたもう一つの引き上げ、雇用保険料引き上げと併せて解説する。

「社内失業」という言葉が目立ってきた。背景にはコロナの影響もありそうだ。景気が低迷する中で、社員でありながらやるべき仕事がなく、企業のお荷物となる社内失業者は、どのようにして生まれるのか。どうすればそれを防ぎ、活躍の最前線に復帰させられるのか。多数のシニアを最前線に再就職させた「復帰支援」のプロが社内失業対策を説く。

2021年度内にもデジタル給与払いが解禁されるかもしれない。数年でスマホ決済サービスの利用者も大きく伸びたとはいえ、その恩恵の多くは学生や外国人、海外赴任者がこうむることになりそうだと言われる。日本の労働人口の多くを占める中高年は、果たして銀行振込に替えてデジタル給与払いを選ぶのだろうか。デジタル給与払いとスマホ決済サービスが与えるメリットと課題を洗い出した。

60歳で定年を迎え、悠々自適なゆとりある生活、というのはすでに過去の話。現在では定年後に2、3年のんびりしただけでも命取りになるかもしれない。なぜそれほどまで、定年後の「ブランク」は危険なのか。これを読んでいる読者の皆さんが定年後にたどるかもしれない運命と不利益を紹介し、また、それを回避するためにどんなキャリアを描けば良いかを、シニア転職支援の専門家が解説する。

コロナ禍の中、週休3日制が一部企業で採用されたほか、自民党内でも本格的に議論されはじめた。希望者は週休3日を選べる代わりに給料が減る「選択的週休3日制」が、出勤者の抑制や副業へのニーズの高まりによって検討されている。労働者にも企業にも不安の大きい週休3日の未来を考えるため、現在も週休3日が選べる環境のシニアや、副業を行う人の働き方を調査すると、単に休みが3日になるだけではない状況が見えてきた。

経済的に自立し、早期リタイアを実現する「FIRE（ファイア：Financial Independence, Retire Early）」が若者を中心にムーブメントとなっている。早期リタイアには多額の貯金が必要なイメージを持つ人も多いだろうが、FIREはだれでも目指すことができる概念として脚光を浴びている。一方で中高年は引退したくてもできず、70歳まで働き続ける時代になりそうだ。若者も中高年も、早く引退したい本音は一緒。違うようで実は共通点の多い、若者のFIREと中高年の引退について探ることで、現代日本でサラリーマンを卒業するための近道が見えてきそうだ。働き続けたい中高年の支援をしてきた筆者が、真逆となる引退方法に切り込む。

大手企業を中心に、業務内容に基づいて必要な人材を採用・契約する「ジョブ型雇用」を導入しはじめた。終身雇用や年功序列といった従来の日本型人事制度が見直される中、雇用の条件や求める人材のあり方もメンバーシップ型雇用からジョブ型雇用に変わろうとしている。長年、メンバーシップ型雇用で働いてきた人々の転職・再就職は、果たしてジョブ型雇用と合うのか。70歳までの就業機会確保などがうたわれる中、長く働くうえで「ジョブ型雇用」がどのような意味を持つのかを考えてみたい。

コロナ禍で地方や郊外への移住がクローズアップされている。東京の会社にテレワークで勤めながら地方移住する方への支援金もある。一方でテレワークも地方移住も、それほど進んでいないという話もある。コロナ感染で重症化しやすいと言われるシニアの移住ニーズは高いが、働くシニアが仕事と収入を維持しながら地方移住することは可能なのか？ コロナ禍の中でもシニアの転職ニーズに応え続けるプロが解説する。

これから企業はシニアの活用力と採用力を求められる時代になるだろう。2021年4月に施行される改正高年齢者雇用安定法の影響もあるが、単純に国と法律がシニアの雇用を求めるだけでなく、シニアの活用が若手の採用にも影響を及ぼす可能性があるからだ。その理由は何か？　ここ数年で大きく変化しつつあるシニアの労働環境と、今後企業が考えるべきシニア活用・採用について解説していこう。

通常の転職では希望給与が高すぎると採用されない。しかし、シニア転職・再就職の現場では、希望給与が低すぎて採用されない場面が続出している。なぜ、他の年齢層と180度違う現象がシニア転職では起きるのか？その背景・理由をシニア転職支援のプロフェッショナルが解説する。