米年末商戦序盤で明暗　アマゾン、ウォルマートや中国系ＥＣ好調

Siddharth Cavale

[ニューヨーク ６日 ロイター] - 米年末商戦の序盤は、小売り各社で明暗が分かれる結果になったことが、売上高に関するデータで分かった。

感謝祭後の金曜日「ブラックフライデー」（今年は１１月２８日）と例年ネット購入が活発化する「サイバーマンデー」（１２月２日）を見ると、ウォルマートやアマゾン・ドット・コム、中国発電子商取引（ＥＣ）サイトの「ＳＨＥＩＮ（シーイン）」やＰＤＤホールディングス傘下の「Ｔｅｍｕ（テム）」は好調だった一方、ターゲットとベスト・バイが苦戦を強いられた。

アドビによると、今年のブラックフライデーの米消費者によるオンライン経由の買い物額は約１０８億ドルと前年比で１０．２％増加し、サイバーマンデーのオンライン買い物額も７．３％増の１３３億ドルに達した。

データ企業ファクテウスのデータでは、アマゾンのブラックフライデー売上高が前年比６％増となった。ライバルのウォルマートは３％増。シーインとテムはいずれも２桁の伸びを記録した。ただ両社は２０２３年の売上高規模が比較的小さかったという事情も働いているという。

対照的にターゲットとベスト・バイの売上高は前年比で減少した。

サイバーマンデーの売上高もアマゾンとウォルマート、テム、シーインが前年を上回った半面、ベスト・バイは減少、ターゲットは小幅増加にとどまった。

アマゾンはサイバーマンデーまでの１２日間の売上高がこの期間として過去最高に達した。

ウォルマートもオンラインを通じた積極的な値引きを行った結果、ブラックフライデーとサイバーマンデーの間に１日当たりで過去最高の売上高になった日があったと明らかにした。

ターゲットは、独占販売した人気歌手テイラー・スウィフトさんの公演を記念した書籍の売れ行きは良かったが、全体の起爆剤にはならなかった。

ベスト・バイは消費者がテレビやノートパソコンなどの購入に消極的だったことが響き、ブラックフライデーとサイバーマンデーの売上高はそれぞれ前年比で２％と４％のマイナスだった。