Mayu Sakoda

［東京　２日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比５３円１２銭高の３万８７００円８７銭と、小幅に続伸して取引を終えた。朝方は前週末の米国株上昇やドル高／円安を受けて心理的節目の３万９０００円台を回復したが、徐々に値を消し、一時はマイナス圏に沈んだ。取引時間中の外為市場で円安基調が一服したこともあり、目先の利益を確定する売りが広がった。

日経平均は３７７円高で寄り付いた後、間もなく４３２円高の３万９０８０円６４銭で高値を付けた。日銀金融政策決定会合や米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が開催され、急速な株安の起点となった７月３１日以来の大台の回復となった。

しかし、前週末からきょう早朝にかけて１４６円半ばまで上昇したドル／円は上値が重く、午後には一時１４５円後半まで反落。つれて日経平均は利益確定売りで一時１７１円安の３万８４７６円５１銭で安値を付け、その後は大引けにかけて小幅高水準でのもみ合いとなった。

ＳＢＩ証券の鈴木英之投資調査部長は「３万９０００円台は、日経平均が８月上旬に３日連続で大幅安になる前の７月末の水準。急落前の水準にいったん戻ったところで、やれやれ売りが上値を抑えたのだろう」との見方を示す。３万９０００円台を定着するにはしばらく戻り売りをこなす必要があるとみている。

主力株では、アドバンテスト、ＴＤＫ、京セラなどのアップル関連銘柄がしっかり。ＩＨＩ、クレディセゾンは５％超高。

半面、中外製薬は６％超安となったほか、ディスコ、東京エレクトロン、レーザーテックなど半導体関連株は総じてさえなかった。半導体製造装置の対中規制を巡り、さらに制限した場合は中国が日本に対して厳しい経済的報復措置を講じると警告したとのブルームバーグの報道が嫌気されているとの声があった。

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は５日続伸し、０．１２％高の２７１５．９９ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比０．１３％高の１３９７．８５ポイント。プライム市場の売買代金は３兆３２１６億０１００万円と薄商いだった。東証３３業種では、値上がりは非鉄金属や銀行、その他金融など１９業種、値下がりは医薬品、海運、陸運など１４業種だった。

新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が０．２％安の６６７．６５ポイントと、反落した。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが６２８銘柄（３８％）、値下がりは９６７銘柄（５８％）、変わらずは５１銘柄（３％）だった。