Hiroko Hamada

［東京　１３日　ロイター］ - 午前の東京株式市場で日経平均は、前営業日比４５円３５銭安の３万８８３１円３６銭と、小幅に続落した。前日の米市場では、米消費者物価指数（ＣＰＩ）の伸び鈍化や米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を経てハイテク株高となり、日本株も半導体関連などが買われた。ただ、明日の日銀会合の結果発表やメジャーＳＱ（特別清算指数）を控えてポジション調整もみられ、前引けにかけてはやや軟調な展開となった。

日経平均は前営業日比３０５円高と堅調にスタートし、直後に３万９２５２円４４銭で高値を付けた。指数寄与度の大きい銘柄の一角やハイテク株が堅調で、相場を押し上げた。ただ、買いが一巡すると日経平均は上げ幅を縮小。前場引けにかけてはマイナス圏に沈んだ。明日の日銀会合やメジャーＳＱの算出を控え、ポジション調整が進んだとの見方が聞かれた。物色動向としては、米金利低下を受けて保険や銀行、卸売などが売られた。

米ＦＯＭＣの結果について、市場では「米国の年内利下げ見通し回数が減ったのはタカ派と受け止められたようだ」（国内証券・ストラテジスト）との声が聞かれた。一方、米ＣＰＩの伸び鈍化については「今回のＦＯＭＣに十分に反映されていない可能性があり、今後の米連邦準備理事会（ＦＲＢ）高官の物価に対する発言に注目が集まりやすい」（同）という。

マーケット参加者の関心は明日の日銀会合に向かっている。「国債買い入れオペの減額は織り込まれており、市場の想定通りであれば、株価は初期反応はみられても１日を通してみれば波乱なく通過する可能性もありそうだ」（Ｔ＆Ｄアセットマネジメントのチーフ・ストラテジスト兼ファンドマネージャー・浪岡宏氏）との声が聞かれた。目先の日経平均は、３万９０００円台で値固めできるかが焦点となっている。

ＴＯＰＩＸは０．６４％安の２７３８．７３ポイントで午前の取引を終了。東証プライム市場の売買代金は２兆０３５７億６７００万円だった。東証３３業種では、機械、サービス、情報・通信など６業種が値上がり。保険、電気・ガス、非鉄金属など２７業種は値下がりした。

個別では、アドバンテスト、ディスコ、ソフトバンクグループが上昇。前日に発表された好業績や自社株買いが好感され、ＡＮＹＣＯＬＯＲはストップ高となった。

一方、東京エレクトロンは小幅安、トヨタ自動車も軟調。指数寄与度の大きいファーストリテイリングは小幅高だった。

プライム市場の騰落数は、値上がり３２７銘柄（１９％）に対し、値下がりが１２８３銘柄（７７％）、変わらずが３６銘柄（２％）だった。