Hiroko Hamada

［東京　１６日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比５３４円５３銭高の３万８９２０円２６銭と、３日続伸して取引を終えた。４月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）の伸び鈍化を受けて前日の米国株が上昇したことを好感し買いが優勢となった。指数寄与度の大きい半導体株などが買われ、日経平均は約１カ月ぶりの高値水準となった。

日経平均は前営業日比２６０円高でスタートした後、上げ幅を広げた。米ＣＰＩの伸び鈍化に伴い米金利が低下したことを受けて、ハイテク株やグロース（成長）株が堅調だった。ただ、買いが一巡すると伸び悩み、１２７円高まで上げ幅を縮める場面もあった。

後場はハイテク株が一段高となり、日経平均は再び上げ幅を拡大。後場終盤には５６３円高の３万８９４９円３８銭まで上昇し、約１カ月ぶりの高水準となった。

日経平均は堅調さを維持した一方、ＴＯＰＩＸは小幅高にとどまるなど、物色の偏りもみられた。プライム市場では６割の銘柄が値下がりし、「朝方公表された１―３月期のＧＤＰ（国内総生産）が弱かったことや、円高進行が重しとなっている可能性がある」（国内証券・シニアマーケットアナリスト）との指摘もあった。

岩井コスモ証券の投資調査部部長・有沢正一氏は「米金利の低下傾向が鮮明になりつつあり、目先はＰＥＲ（株価収益率）が高いようなグロース株を中心に買われるのではないか」とみている。

テクニカル面では、上値抵抗線として意識されていた２５日移動平均線（３万８４０９円８８銭＝１６日）、７５日線（３万８５６８円３４銭＝同）を上回っており、「足元の水準をしばらくキープできれば、日本株は上方向を試す展開となりそうだ」（有沢氏）という。

ＴＯＰＩＸは０．２４％高の２７３７．５４ポイントで取引を終了。プライム市場指数は０．２４％高の１４０９．０５ポイントだった。プライム市場の売買代金は５兆０６５７億９５００万円だった。東証３３業種では、サービス、証券、その他製品など１６業種が値上がり。パルプ・紙、石油・石炭製品、鉄鋼など１７業種は値下がりした。

個別では、指数寄与度の大きい東京エレクトロンが４％超高、アドバンテストが２％超高で、２銘柄で日経平均を１９８円ほど押し上げた。リクルートホールディングスは９％超高と大幅上昇。ソフトバンクグループも堅調だった。

一方、主力のトヨタ自動車は１％超安で軟調。ホンダ、スズキも売られた。自社株買いなどが物足りないと受け止められた三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループは４％超安。

新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が１．３１％安の６３５．０９ポイントと、続落した。

プライム市場の騰落数は、値上がり６０７銘柄（３６％）に対し、値下がりが９９４銘柄（６０％）、変わらずが５０銘柄（３％）だった。