Daniel Leussink　Abhirup Roy

［東京／サンフランシスコ　６日　ロイター］ - 米カリフォルニア州モデストに住むトニー・リーさん（３７）は昨年、妻と一緒に新車を選ぶ中でテスラなどの電気自動車（ＥＶ）を検討した。

だが、彼が結局買ったのはトヨタ自動車のスポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ＲＡＶ４」のハイブリッド車（ＨＶ）。ＥＶだと電池が切れて充電ステーションが見つからなければ立ち往生するかもしれないと考えた。ＩＴ企業で働き、頻繁にワシントン州まで運転するリーさんは、「スピードとトルクを楽しめるＥＶをたまには運転したいが、実用的ではなかった」と話す。

リーさんは、米国でＨＶ販売を加速させている消費者の１人だ。ＨＶの先駆者であるトヨタは、ＥＶシフトが急速に進む中では後れを取っていたが、現在はＥＶ需要の低迷に直面するライバルに対して優位に立っている。

ＥＶは車体価格が高く、金利上昇と景気の先行き不透明感が強まる中でメーカーは生産目標を引き下げ、販売鈍化を警戒している。一方、年間の世界販売１０００万台以上のうちＨＶが約３割を占めるトヨタは、６日に発表する決算も堅調な数字が予想される。

ＩＢＥＳがまとめたアナリスト９人による１０─１２月期の営業利益の予想平均値は１兆３４００億円で、金融市場では前年同期比４割の増益を見込んでいる。

＜長い納車待ち＞

トヨタは米国で最も売れ筋のセダン「カムリ」について、次期モデルはＨＶ車のみにすることを発表し、四半世紀以上前に投入した「プリウス」で培った技術をさらに推し進めようとしている。ミネソタ州にある販売店「ウォルサー・トヨタ」の責任者グレッグ・デービス氏は、トヨタの動きを受け、ＨＶ車の販売比率を現在の４割から５割に引き上げる考えだ。

デービス氏によると、中西部では西海岸など他地域ほどＥＶが広く受け入れられていない。一方でＨＶの需要は非常に強く、トヨタのミニバン「シエナ」などは納車まで１年待ちで、値引きはないという。

対照的にテスラのＥＶは米国、中国を含む主要市場で昨年から大幅な値下げを実施。利幅が縮小し、イーロン・マクス最高経営責任者（ ＣＥＯ）は先週、今年のＥＶ需要は鈍化すると警戒した。

Ｓ＆Ｐグローバル・モビリティのデータによると、２０２３年１月から１１月までの米新車登録台数に占めるＨＶの割合は９．３％。ＥＶの割合を１．８ポイント上回った。

その追い風を最も受けているのは米国販売の３分の１以上をＨＶ車が占めるトヨタ、次いで２割のホンダ、韓国の現代自動車とその系列会社である起亜自動車、米フォード・モーターが続く。

米ゼネラルモーターズ（ＧＭ）のメアリー・バーラＣＥＯは１月末の決算発表で、「ＥＶの成長ペースが鈍化しているのは事実であり、それによってある程度の不確実性が生じている。当社は需要に見合った生産を行う」と説明。北米にプラグイン・ハイブリッド車を導入する方針を明らかにした。

しかし、いずれＥＶ市場も回復が見込まれる。長期的には自動車販売における占める比率も高まることが予想される。

Ｓ＆Ｐグローバル・モビリティのアソシエイト・ディレクター、ステファニー・ブリンリー氏は「トヨタの最大のリスクは、ＥＶの消費者への普及だ」と指摘。「ＥＶの普及が再び加速した場合、トヨタは競争力のあるＥＶを提供する準備が十分でない可能性がある」と話す

トヨタが昨年販売したＥＶは約１０万４０００台で、高級車ブランド「レクサス」を含めた新車販売台数の約１％にすぎない。２６年までにＥＶ販売台数を１５０万台に引き上げる計画だが、テスラは２３年に約１８０万台を販売している。

トヨタは国や地域によってニーズは異なるとし、複数のパワートレイン（駆動装置）を揃える「マルチ・パスウェイ」戦略を取っている。豊田章男会長は１月に行った講演で、「いくらバッテリーＥＶが進んだとしても、市場のシェアの３割だと思う」と述べた。７割はＨＶ、燃料電池車、水素エンジン車などで、「エンジン車は必ず残ると思う」と語った。