アップル、マイクロソフト、グーグルらが総崩れ、IT大手の決算がさえない理由

アップル：iPhoneの販売台数が初の前年割れ

　米アップルが発表した1～3月期決算は、売上高が505.6億ドル（前年同期比13％減）、純利益が105.2億ドル（22％減）だった。売上高、EPS（一株当たり利益）ともに市場予想を下回り、（原稿執筆時点の）株価は時間外で約8％も下落している。

　決算のポイントは大きく3つ。1つ目はiPhoneの販売台数の不振だ。今期は5120万台（予想は5150万台）と前年同期の6120万台から大きく減少した。

　2つ目は、中国市場での減速が挙げられる。中国での売上高は26％減と初の減少に転じた（前期は14％増）。

　3つ目は、新機種のiPhone SEが3月末出荷で、今回の決算には間に合わなかったこと。appleinsiderが報じたところによると、予想を上回るニーズにより、供給が間に合っていないとティム・クックCEOがコメントしたという。

　ところが4-6月期の会社予想は、iPhone SEの上乗せがあるにもかかわらず、前年同期比13～17％減となっており、今後も厳しい決算が続きそうだ。

　一方で、光明があるとすれば、「その他」部門。Apple WatchやApple TVは3割増、ソフト・サービス部門は2割増と好調を維持する結果となった。

アルファベット：大幅増収増益も市場予想を下回る

　米グーグルの持株会社アルファベットが発表した1～3月期決算は、売上高が202.6億ドル（17.4％増）、純利益が42.7億ドル（20％増）と好調だった。ただし、売上高、EPSともに市場予想を下回った結果、株価は決算発表から約7％も下落した。

　今回から持株会社制に移行したことで、決算の開示方法が変更。中核となるグーグルの事業は200.9億ドル（16％増）、営業利益は62.7億ドル（20％増）だった。これを支えたのがYouTubeの動画広告だ。単価は下落したものの、クリック数は29％増となった。動画や音楽などのコンテンツ、ハードウェアなどの非広告事業は24％増となった。

　スマートメーターのNest、光回線事業のGoogle Fiberなど、新規事業関連の子会社をまとめた「その他」部門の売上高は1.7億ドル（110％増）の大幅増となったが、同部門の営業損失は6.3億ドルから8億ドルに拡大した。

　なお、グーグルでは、クラウド事業の責任者にVMwareの共同創業者であるダイアナ・グリーン氏をトップに据えたほか、同事業関連の技術者の採用を拡大している。

マイクロソフト：PC・携帯事業が大幅不振

　米マイクロソフトが発表した1-3月期決算は、売上高が205.3億ドル（6％減）、純利益が37.6億ドル（25％減）だった。売上高、EPSともに市場予想を下回り、株価は決算発表から8％ほど下げている。

　減収減益の理由は大きく2つ。1つ目がWindowsライセンスの収入減だ。米IDCの調査によれば、PCの1-3月期の出荷台数は11.5％減。PC市場はすでに過去数年にわたって下落しており、底が見えない状況にある。新OSのWindows 10は27億台にインストールされるようになったが、その大半が無料アップグレードに過ぎない。結果、ライセンス収入は26％減となった。

　もう1つがノキアから買収した携帯電話端末事業の不振。47％の大幅減収となった。

　一方、「Microsoft Azure」などの「インテリジェントクラウド」部門は3％増、「Office 365」「Dynamics」などの「Productivity and Business Processes」部門は1％増と好調だった。マイクロソフトによると、Fortune 500の1/3が同社エンタープライズモビリティサービスを活用し、導入企業は3倍に増加しているという。Office 365のサブスクリプション数は2220万にまで増えた（前期は2060万）。

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