DXが「単なるシステム開発」になっていないか？ 失敗する要因を徹底解剖
- ありがとうございます！
- いいね！した記事一覧をみる
会員になると、いいね！でマイページに保存できます。
デジタル技術を活用し、業務や組織、企業文化などの変革を目指す「DX（デジタルトランスフォーメーション）」。多くの企業がDXに取り組むものの、一定の成果を出す企業もあれば、思ったような成果を得られない企業もある。企業がDXを推進する際は多くの課題に直面するが、DXを成功させている企業の場合、どのように課題を解決し、DXを成功に導いているのか。企業のDX推進がうまくいかない主な要因や、DXを成功させている企業が実施していることについて解説する。
（Photo/Shutterstock.com）
日本におけるDXの現状と課題
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）の「DX動向調査2024」では、DXの取り組み項目における取り組み割合と成果割合の関係について発表している。
本調査によると、「組織横断／全体の業務・製造プロセスのデジタル化」の成果割合が40.7％と比較的高い数字を示したのに対し、「顧客起点の価値創出によるビジネスモデルの根本的な変革」や「新規製品・サービスの創出」などの項目は、80％近い企業が取り組んでいるものの、成果割合は20％程度に留まっていることが示された。
つまり、「業務・製造プロセスのデジタル化」など取り組みやすい項目については一定の成果が見られるものの、DX本来の「ビジネスモデルの変革」を実現している企業は非常に少ないことがわかる。実際にDXを推進する企業は、下記のような問題に直面するケースが多い。
なぜ多くの企業がこのような課題に直面してしまうのか？ ここからは、DX推進がうまくいかない要因と、それを打ち破るフレームワークや戦略について詳しく解説する。
本調査によると、「組織横断／全体の業務・製造プロセスのデジタル化」の成果割合が40.7％と比較的高い数字を示したのに対し、「顧客起点の価値創出によるビジネスモデルの根本的な変革」や「新規製品・サービスの創出」などの項目は、80％近い企業が取り組んでいるものの、成果割合は20％程度に留まっていることが示された。
つまり、「業務・製造プロセスのデジタル化」など取り組みやすい項目については一定の成果が見られるものの、DX本来の「ビジネスモデルの変革」を実現している企業は非常に少ないことがわかる。実際にDXを推進する企業は、下記のような問題に直面するケースが多い。
- DXではなく単なるシステム開発になっている
- DXを目的にシステムを導入したものの、実際にはほとんど使われていない
- IT部門の人員やスキルの不足が、部門横断的な取り組みを進める障害となっている
なぜ多くの企業がこのような課題に直面してしまうのか？ ここからは、DX推進がうまくいかない要因と、それを打ち破るフレームワークや戦略について詳しく解説する。
この記事の続き ＞＞
-
・「システムの正式稼働」がDXのゴールではない
・「自律型組織」を実現するフレームワーク、「人」「組織」「プロセス」「ツール」
・とある不動産企業の事例から探る、自律的な組織を構築するために実施すべきこと
今すぐビジネス＋IT会員に
ご登録ください。
すべて無料！今日から使える、
仕事に役立つ情報満載！
-
ここでしか見られない
2万本超のオリジナル記事・動画・資料が見放題！
-
完全無料
登録料・月額料なし、完全無料で使い放題！
-
トレンドを聞いて学ぶ
年間1000本超の厳選セミナーに参加し放題！
-
興味関心のみ厳選
トピック（タグ）をフォローして自動収集！
関連タグ
タグをフォローすると最新情報が表示されます
