私が初めてiPhoneに触れたのは数年前アメリカに出張したときだった。あの時の衝撃的な体験は未だ忘れてはいない。そう！あの時、私が感じたことは「もうフツウの携帯には戻れない…」。当時日本ではiPhoneは未発売であり、当然ながらその発売日には仕事をさぼって（いや仕事がてらに）、長い行列に並んだのは言うまでもない。

　いまさらではあるが、iPhoneの魅力は何といってもあの直感的なタッチパネル式のユーザーインターフェイス、さらには整備されたプラットフォーム上で音楽やアプリを世界中のユーザーに流通できる仕組みである。なお、現時点でiPhoneアプリは20万個を超える数が提供されており、iPadが登場した今、日々増加中であり、加速度的に増加していくのは容易に想像できる。

まだまだ少ないEコマース連携のiPhoneアプリ、iPadアプリ

　では、なぜ現時点でiPhoneアプリと連携した物販系のEコマースが少ないのか？

　もちろんiPhone用に最適化したEコマースは数多くリリースされているし、PCコンテンツをiPhoneフォーマットに自動生成するASPや開発時のライブラリも充実してきており、実用段階になりつつある。ただし、これがiPhoneやiPadの特性を最大限生かして物欲や購買意欲を促進するようなEコマース連携アプリとなると話は別だ。私が知る限りでは、まだ数社程度しかEコマース連携型iPhoneアプリをリリースしていない。

　その大きな理由の１つはiPhoneの契約端末台数であると考えられる。

　昨年のスマートフォン契約数は約200万契約と発表されている。当然iPhone以外のスマートフォンも含まれるが、おおよそiPhoneが占めていると思って良いだろう。この数は携帯電話全体契約数の2％程度と非常に低い数字にとどまっている。それにより、Eコマースの年商が100億を超えるような大企業が実験的に取り組むケースは別として、小規模・中規模のEコマース運営会社では、iPhone / iPadへの対応にかかる開発費用・更新を含めた運用保守を超えるだけの収益はまだまだ見込めない。現段階では、従来型のモバイルコマースと比較すれば費用対効果は圧倒的に低いといわざるをえない。

　ここで視点を変えてiPhone / iPadのユーザー特性に目を向けてみよう。そうするとEコマース運営会社にとってのチャンスが見えてくる。現時点でのiPhone / iPadユーザーは非常にネットリテラシーが高いインターネットのヘビーユーザーであり、男性の学生やビジネスパーソンに人気が高いとも言われている。男性比率の高い端末なのである。これが今後、iPhone / iPadの契約端末台数の伸びに伴い、キャリアOLや主婦といった女性ユーザーやの増加などが目に見えてくるようになれば、iPhone/iPadへの対応は、Eコマース運営企業にとって必須の販売チャネル・プロモーション手段として検討するのに十分なものになっていくと予測している。

　ちょうど数日前、Amazon.co.jpがiPhoneアプリ日本版を公開し話題を呼んでいた。今後、Amazonに追随するかたちで他のEコマース大手がアプリの公開に踏み切る日も近いだろう。