2日の東京株式市場は日経平均株価が大幅に下落し、終値は前日比2216円（5.8%）安の3万5909円となった。下げ幅2216円は、1987年のブラックマンデー翌日に次ぐ歴代2番目の大きさ。

　急落の主な要因は、前日に発表された米国の景気指標が予想を下回ったことにより、米国経済の景気後退懸念が高まったため。また、半導体などのハイテク株への期待も低下し、日銀の政策変更に伴う円高が企業業績に悪影響を及ぼすという懸念も重なった。

　日経平均の東証プライム市場では値上がり銘柄が0.8%の14銘柄にとどまり、全面安の展開となった。午後には東証グロース市場250指数先物が下落率8%に達し、一時売買停止の「サーキット・ブレーカー」が発動した。