記事 IoT・M2M・コネクティブ GEとオラクルが提携、「Predix」をPaaSで提供しIoT機器のネットワーク構築 GEとオラクルが提携、「Predix」をPaaSで提供しIoT機器のネットワーク構築 2016/04/26 GEデジタル（以下、GE）とオラクルは米国時間21日、デジタル技術を通じて世界の産業用機器をネットワーク化するエンタープライズ向けプラットフォーム構築を目指して戦略的パートナーシップを締結したことを発表した。
記事 市場調査・リサーチ デロイトが発表！ 経営者が押さえるべき「安全なIT導入」と「基幹システムの再創造」 デロイトが発表！ 経営者が押さえるべき「安全なIT導入」と「基幹システムの再創造」 2016/04/26 デロイト トーマツ コンサルティング（以下、デロイト）は、グローバルにビジネスを変えるであろうテクノロジーの動向を「Tech Trends 2016 日本語版」としてまとめた。それに合わせ、同社は11日、執行役員/パートナー テクノロジーリーダー 安井 望氏、執行役員/パートナー Deloitte Digital ストラテジーリーダー岩渕 匡敦氏、執行役員 ディレクター 荻生 泰之氏による記者説明会を行った。以下、安井氏の「Tech Trends 2016 日本語版」の解説をレポートする。
記事 見える化・意思決定 Uber、ネスレに学ぶ、経営者が直接組み換えてビジョンを反映する事業ポートフォリオ Uber、ネスレに学ぶ、経営者が直接組み換えてビジョンを反映する事業ポートフォリオ 2016/04/26 企業の事業群の組み合わせを指す事業ポートフォリオ。自社のビジョンを実現する具体的な計画を示すものであり、また、社内・社外に対して実を伴うメッセージとしての役割を果たす。経営者による「命題の設定」「命題を解決するモデルの策定」を論じる本連載だが、今回は「事業ポートフォリオのあるべき姿」「企業ビジョンを実現するためのポートフォリオ」をアクト・コンサルティング 取締役 経営コンサルタント 野間 彰氏が解説する。
記事 リーダーシップ あなたも部下に「パワハラ上司」と呼ばれているかも？ 認識のずれが生む「パワハラ」 あなたも部下に「パワハラ上司」と呼ばれているかも？ 認識のずれが生む「パワハラ」 2016/04/26 「パワハラ」という言葉が広く認識されるようになって久しい。平成24年度に厚生労働省委託事業として行われた調査では３年間で受けたパワーハラスメントの内容として、「精神的な攻撃」が55.6％と過半数を占めた。コンプライアンスの重要性が叫ばれる中、このような問題を防ぐためにはどのような対策を取ればよいのか。独自のコミュニケーション方法で年間200回以上の企業研修、講演会を行っている、E-ComWorks 代表取締役 山本 衣奈子氏に聞いた。
記事 AI・生成AI アクセンチュアのテクノロジービジョン2016、メインテーマは「あえて」ヒトに回帰 アクセンチュアのテクノロジービジョン2016、メインテーマは「あえて」ヒトに回帰 2016/04/25 すべてのビジネスがデジタルになる──アクセンチュアが自社の「Technology Vision」でそう唱えたのが2013年。それから毎年発行していた同ビジョンだが、2016年の主テーマは「People First：主役は“ひと”」となった。なぜテクノロジービジョンで主役が「ひと」なのか。アクセンチュア 執行役員 デジタル コンサルティング本部 統括本部長 立花良範氏が語った。
記事 AI・生成AI ポータルサイトの「goo」、人生相談にAI（人工知能）が答えるサービス提供 ポータルサイトの「goo」、人生相談にAI（人工知能）が答えるサービス提供 2016/04/25 NTTレゾナントは25日、同社が運営するポータルサイト「goo」が提供するQAサービス「教えて!goo」において、「悩み」「恋愛」などの「人生相談」にAIが最適なアドバイスをするサービスの開発に着手したと発表した。2016年8月を目標にサービス提供を開始するという。
記事 デジタルマーケティング総論 アドビやオラクル、セールスフォースら、マルチチャネルキャンペーン管理でリーダーに アドビやオラクル、セールスフォースら、マルチチャネルキャンペーン管理でリーダーに 2016/04/25 米ガートナーが発表したマルチチャネルキャンペーン管理（MCCM）、マーケティングオートメーション製品のマジッククアドラント「Gartner Magic Quadrant for Multichannel Campaign Management」2016年版によると、リーダー企業にアドビ、SAS、IBM、オラクル、セールスフォースの5社が選ばれた。
記事 AI・生成AI Googleのディープラーニング対応機械学習ライブラリ「TensorFlow」がさらに進化 Googleのディープラーニング対応機械学習ライブラリ「TensorFlow」がさらに進化 2016/04/25 Googleは2015年11月からディープラーニングをサポートした機械学習ライブラリ「TensorFlow」をオープンソースで公開しています。今回のバージョンアップで、分散コンピューティングでスケールアウト可能になりました。また、ニューラルネットワークの内容を可視化するツール「TensorFlow Playground」や、初学者向けのYouTube動画講座も公開しています。
記事 セキュリティ総論 SBT 辻伸弘 氏も登壇、A10ネットワークスのセキュリティビジネス戦略 SBT 辻伸弘 氏も登壇、A10ネットワークスのセキュリティビジネス戦略 2016/04/25 大規模なDDoS攻撃や標的型攻撃など、インターネットを介したサイバー攻撃による脅威は日々増加し続けている。攻撃者はシステムの脆弱性を狙ってさまざまな手法や技術を駆使した攻撃を仕掛けてくるため、セキュリティやネットワークの担当者との間には、終わりのない攻防が続いている。この課題に向けて、アプリケーションネットワーキングのソリューションを拡大しているのが、A10ネットワークスだ。
記事 AI・生成AI Androidの父アンディ・ルービンが説く、モバイルからAIへの潮流変化で変わる人の役割 Androidの父アンディ・ルービンが説く、モバイルからAIへの潮流変化で変わる人の役割 2016/04/25 元グーグルの技術部門担当副社長で、Android社創業者として知られるアンディ・ルービン氏。ここ10年で目覚ましく進歩したモバイルのトレンドをけん引してきた同氏は「モバイルの次にあるトレンドは間違いなくAI（人工知能）」と語る。「新経済サミット 2016」に登壇したルービン氏が、グーグルが取り組むAI事業の最新状況、これからの時代に求められる人の役割について説明した。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 夕張市 財政再建10年目の「希望が消えた」現実、国の破綻処理は正しかったのか 夕張市 財政再建10年目の「希望が消えた」現実、国の破綻処理は正しかったのか 2016/04/25 2006年に353億円の財政赤字を抱えて財政破綻した北海道夕張市が、財政再建団体（現在は財政再生団体）の指定を受けて10年目に入った。徹底した経費削減で借金の返済は順調に進んでいるものの、「最低のサービスに最高の負担」と皮肉られる厳しい状況が人口流出に拍車をかけ、街の姿を一変させた。北海学園大経済学部の西村宣彦准教授（地方財政論）は「市民も財政破綻の被害者であり、緊縮財政に耐えている」と指摘する。市は有識者による第3者委員会「市の再生方策に関する検討委員会」（座長・小西砂千夫関西学院大教授）の報告を受け、財政再建と地域再生の両立に方向転換する考えだが、市民の苦境はいつまで続くのだろうか。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 【櫻澤誠氏 寄稿】「沖縄現代史」をどのように捉えるのか 【櫻澤誠氏 寄稿】「沖縄現代史」をどのように捉えるのか 2016/04/25 戦後70年、日米の間で翻弄された沖縄。現在も基地問題などをめぐって、激しい議論が繰り広げられている。複雑な沖縄の歩みについて、著書『沖縄現代史──米国統治、本土復帰から「オール沖縄」まで』（中公新書）で丁寧に描き出した櫻澤誠氏が、揺れる沖縄の歴史的背景を読み解く視点を提示する。
記事 IT戦略・IT投資・DX JR東日本 CIO 前川常務に聞く、JRE POINT導入による電子マネー事業戦略とIT投資のROI JR東日本 CIO 前川常務に聞く、JRE POINT導入による電子マネー事業戦略とIT投資のROI 2016/04/22 メンテナンスにIoTを活用し、スマホアプリの開発や現場でのタブレット活用も積極的に推進している東日本旅客鉄道（以下、JR東日本）。今や本業以上に、不動産賃貸や駅ナカ物販事業などを伸ばす同社にとって、電子マネーの「Suica」は大きな原動力になっている。後編では、JR東日本 CIO 前川忠生氏にSuica事業戦略からIT投資に対する考え方、IT部門でのリーダーシップ、そしてSNSやドローン技術の活用、さらには鉄道事業の将来展望まで話を伺った。
記事 営業戦略 あなたの競合他社はCXや顧客満足度をどう測定しているのか？ あなたの競合他社はCXや顧客満足度をどう測定しているのか？ 2016/04/22 ガートナーでは、顧客体験（カスタマー・エクスペリエンス＝CX）の改善のためのプロジェクトで使われるテクノロジーについて、まず何千ものテクノロジーから頻繁に利用されているトップ50を洗い出し、次にユーザー企業の最高顧客責任者にサーベイを行うことでトップ25にまで絞り込んだ。さらにそこから3つの選定基準に基づき、トップ10を導き出した。その選定基準と最終的なトップ10、また各種テクノロジーを提供している実際のベンダーについて、ガートナーリサーチ バイスプレジデント兼最上級アナリストのエド・トンプソン氏が明らかにした。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 人口5万人の富山県氷見市が、世界的なイベントTEDxの開催に成功したワケ 人口5万人の富山県氷見市が、世界的なイベントTEDxの開催に成功したワケ 2016/04/22 今を遡ること、およそ3ヶ月。2016年1月に富山県氷見市においてTEDxイベント「TEDxHimi（テデックス・ヒミ）」が開催された。人口約4万7000人という小規模な都市でのTEDx開催は世界的にも極めて珍しく、実現までの取り組みについても地方ならではの苦労があったようだ。今回は氷見に足を運び、TEDxHimiファウンダーの川向 正明氏と、彼を支えたパンタクルの仲 悟志氏のふたりに話を聞いた。TEDxに限らず、グローバルとローカルとをつなぐための方策がそこからは垣間見えた。
記事 PC・ノートPC 新生東芝の法人向けPC新モデル、OSサポート見据えたラインアップ強化にも注目 新生東芝の法人向けPC新モデル、OSサポート見据えたラインアップ強化にも注目 2016/04/21 東芝クライアントソリューションは21日、第6世代インテル Core プロセッサーとWindows 10を搭載した法人向けノート／デスクトップ／タブレットの新機種を発表した。4月下旬から順次発売を開始する。
記事 デジタルマーケティング総論 パソナ、マーケティングオートメーション製品を導入 名刺管理サービスと連携 パソナ、マーケティングオートメーション製品を導入 名刺管理サービスと連携 2016/04/21 人材サービス大手のパソナは、マーケティングオートメーション製品「Marketo」を導入し、2016年4月より稼働を開始した。以前より導入していた名刺管理サービス「Sansan」とも連携するという。
記事 製造業界 企業が「インダストリー4.0」に投資する額、年間100兆円超に-PwC調査 企業が「インダストリー4.0」に投資する額、年間100兆円超に-PwC調査 2016/04/21 PwCが世界26カ国、9業種、2,000社超を対象に実施した調査「インダストリー4.0: デジタルエンタープライズの構築」によると、2020年まで世界で毎年9,070億米ドル（約100兆円）を超える額がインダストリー4.0への投資に向かうことがわかったという。
記事 クラウド 日本のクラウド採用率は「たったの」16.1％、「10年間同じ議論続けている」ガートナー 日本のクラウド採用率は「たったの」16.1％、「10年間同じ議論続けている」ガートナー 2016/04/21 ガートナー ジャパンが2月に実施した日本企業のクラウド・コンピューティングへの取り組みに関する調査結果によると、日本におけるクラウド・コンピューティングの全体の採用率は16.1％であり、2015年の15.8％から0.3％の微増となった。ガートナー ジャパンのバイス プレジデント兼最上級アナリストの亦賀 忠明氏は「多くの企業はこの10年間、同様の議論を続けている」と指摘している。
記事 ペーパーレス化 コンカーとビーブレイクシステムズが改正e-文書法で連携、領収書保存と経費精算を省力化 コンカーとビーブレイクシステムズが改正e-文書法で連携、領収書保存と経費精算を省力化 2016/04/21 ビーブレイクシステムズは21日、同社が手がけるERP製品「MA-EYES」とコンカーのクラウド型経費精算システム「Concur Travel & Expense」の連携対応を行ったと発表した。
記事 AI・生成AI 今さら聞けないディープラーニングの基本、機械学習とは何が違うのか 今さら聞けないディープラーニングの基本、機械学習とは何が違うのか 2016/04/21 第三次人工知能（AI）ブームが、メディアなどでクローズアップされ始めたのは2011年頃から。その中心にあったのが、IBMのワトソンとディープラーニング（深層学習）と呼ばれる新技術だ。ワトソンは人工知能が商用で利用できることを世間に広め、一部機能が日本語化された。一方、ディープラーニングは、画像分野で精度を上げ、その応用としてグーグルの「AlphaGo」が囲碁の世界王者にも勝ち、大きな話題を振りまいた。人工知能とは一体何なのか。その基本とビジネス活用事例、最新動向、今後の展望について、野村総合研究所 上席研究員の古明地正俊氏が解説する。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 ミクシィ森田仁基社長とフンザ笹森良社長、チケットキャンプ買収からM&Aの今後を占う ミクシィ森田仁基社長とフンザ笹森良社長、チケットキャンプ買収からM&Aの今後を占う 2016/04/21 新たなイノベーションの創出は、テクノロジーに長けた一部のIT企業やスタートアップベンチャー企業だけの話ではなく、今や多くの企業にとって経営課題となりつつある。2015年3月、ミクシィは国内最大級のC2Cチケット売買サイト「チケットキャンプ」を手がけるフンザを買収した。その当事者であるミクシィ森田社長とフンザ笹森社長が、M&Aによるサービス成長をテーマに活発な意見交換を行った。
記事 製造業界 第4次産業革命ではITこそが主役に、デジタル化がもたらす新ビジネスモデル競争 第4次産業革命ではITこそが主役に、デジタル化がもたらす新ビジネスモデル競争 2016/04/21 第4次産業革命とも言われる「インダストリー4.0」は、決して製造業だけに関わるテーマではない。それは、デジタル化というメガトレンドに適応し、生き残るために、あらゆる企業が実行すべき具体的なアジェンダだ。後編では、インダストリー4.0がもたらす未来、IoTの可能性、IT部門の役割などについて、前編に続きローランド・ベルガー 長島 聡 社長、シーメンス 島田太郎専務、SAP 馬場 渉 バイスプレジデントが縦横に語り合った（聞き手はフロンティアワン 代表取締役 鍋野 敬一郎氏とビジネス＋IT 編集部 松尾慎司）。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） なぜGoogle Compute Engineは18分間にも渡って落ちたのか？ なぜGoogle Compute Engineは18分間にも渡って落ちたのか？ 2016/04/20 Googleは、クラウドの運用で高い実績を持っています。しかし2016年4月11日、Google Compute Engineで大規模な通信障害が発生しました。18分間に渡って続いた非常に深刻な障害は、なぜ起きたのでしょうか？ Googleによる報告の概要をまとめました。
記事 IoT・M2M・コネクティブ ZMP・SAP・凸版、物流支援ロボット「CarriRo」によるIoTソリューションを共同推進 ZMP・SAP・凸版、物流支援ロボット「CarriRo」によるIoTソリューションを共同推進 2016/04/20 ZMPとSAPジャパン、凸版印刷の3社は20日、物流支援ロボットやIoT技術を使った業務効率化ソリューションの提供を共同で推進していくことで合意したと発表した。
記事 デジタルマーケティング総論 電通デジタルを設立、AIやIoT関連サービスも提供 電通デジタルを設立、AIやIoT関連サービスも提供 2016/04/20 電通は19日、7月1日付で、デジタルマーケティング専門の新会社「電通デジタル」を設立すると発表した。新会社には、本社内組織である「デジタルマーケティングセンター」、電通イーマーケティングワンとネクステッジ電通も統合。電通100％子会社で、従業員数は600名規模となる。
記事 システム開発総論 プログラム自動生成ツール/テスト自動化ツールを比較・導入する際の4つのポイント プログラム自動生成ツール/テスト自動化ツールを比較・導入する際の4つのポイント 2016/04/20 「アプリケーション開発（以下、AD：Application Development）の自動化」が徐々に広がりつつある。アジャイル型の開発手法の採用も増えつつあり、「プログラム自動生成ツール」や「テスト自動化ツール」を採用する企業も増えた。より速く、より効率的にADを行うことで、企業は他社に先駆けてソフトウェアを開発し、市場での優位性を確保でき、新たな革新的市場を開拓できる可能性を得ることができる。ここではAD自動化の現状と、AD自動化ツール選択のポイントについて考えてみたい。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ライフネット 出口氏と政治経済学専門家 島澤氏が対談、女性と男性の働き方改革 ライフネット 出口氏と政治経済学専門家 島澤氏が対談、女性と男性の働き方改革 2016/04/20 4月1日には、女性活躍推進法も本格的にスタートし、ますます注目が集まる女性の働き方。女性の社会進出が拡大するなかで、待機児童問題が目立ち、「保育園落ちた日本死ね」ブログも国会で取り上げられた。しかし、女性の働き方は女性だけの問題なのだろうか。女性の生き方は女性の働き方を変えれば変わるのだろうか。女性だけでなく、男性の働き方、社会全体の見直しも必要なのではないか。ライフネット生命保険 代表取締役会長兼CEO 出口 治明氏と中部圏社会経済研究所 経済分析・応用チームリーダー 島澤諭氏が対談を行った。
記事 運輸業・郵便業 LCC積極派のANAと消極派のJAL、今後を左右するのは「IT戦略」だった LCC積極派のANAと消極派のJAL、今後を左右するのは「IT戦略」だった 2016/04/19 2012年に登場した国内LCC（格安航空会社）は人気が定着し、この夏、エアアジア・ジャパン（2代目）が新たに加わる。90年代からLCCが航空界を席巻した欧米、アジアと日本では事情が異なるが、ANAがLCCのバニラ、ピーチを傘下におさめる一方で、JALは日豪合弁のジェット・スターに資本参加しているだけ。LCCに対して積極派と消極派で好対照な戦略だが、最後に笑うのはどちらなのか？
