記事 AI・人工知能・機械学習 「誰もがデータを扱える基盤」を作るには?データの民主化・AI活用に向けた次の1歩 2019/04/09 前回は「AI-Ready」な組織になるために、成功体験の積み重ねと組織を啓蒙する伝道師の必要性、そして最初の一歩としてデータの整備について解説した。今回は、データドリブンプラットフォームとは何か、なぜそれが必要なのか、どのように構築していくのかについて、当社(mynet.ai)の取り組みを踏まえながら紹介する。
記事 IT投資・インフラ戦略 「攻めのIT経営銘柄」はどう選ばれている? 選定委員が解説するIT戦略と株価の関係 2019/03/25 経済産業省・東京証券取引所が毎年発表する「攻めのIT経営銘柄」の選定委員の一人でもあるガートナーのマネージング バイス プレジデント・山野井 聡 氏が、IT戦略を社内外へ発信する際のポイントを解説。目指すべきIT戦略のあり方と、それを活用するIR活動の本質的な意義を問う。
記事 業務効率化 ガートナー流「デジタルKPI」でビジネスを見直せ! 目標管理と設定方法の極意 2019/03/13 KPIはビジネスの“今”を把握するうえで非常に有益だ。それを基に、将来に向けた判断が適切にできるからだ。ただし、KPIを活用できていない企業は意外に多い。デジタル化が進み、より多くのデータが利用できるようになる中、KPIの見直しを放置したままでは他社に先行を許しかねない。ガートナーのアナリスト ポール・プロクター氏が、KPIの活用促進に向けた方策をかみ砕いて解説する。
記事 IT投資・インフラ戦略 JFEスチール対談:実は「攻め」と「守り」のハイブリッドこそが変革の核心 2019/03/08 デジタル技術を活用し、新たなビジネス価値を創出するデジタル・トランスフォーメーション(DX)は、業界、企業規模を問わず、あらゆる企業にとっての経営課題となっている。DX時代に求められるレガシーシステムの移行、ITインフラや運用管理、IT部門の役割とは何か? 経産省と東証による「攻めのIT経営銘柄」に4年連続で選定され、DXに積極的に取り組むJFEスチールの新田 哲氏と、日本アイ・ビー・エム(IBM)の渡辺 公成氏に聞いた。
記事 新規事業 社内起業家が“縦横無尽に”活躍できる会社の探し方 2019/02/28 最近、起業することも珍しくなくなった。アイデアを実現するためにコンテストに応募し、投資家から資金を得て起業するケースも多い。しかし、いくら良いアイデアでも、起業のハードルが高いことは変わりない。では起業への情熱があるビジネスパーソンは、このハードルをどう超えればよいのか。その現実解の1つが「社内起業」だ。ここでは、中学生でソフトウェアの受託開発の個人事業を開始し、高校在学中の2006年にSYGを設立し、メディア事業やメーカー企業など全21社を擁するグループへと成長させ、ユニークな社内起業制度を整備したSYG 代表取締役 山本泰大 氏に、社内起業のメリット/デメリット、成功のポイントについて聞いた。
記事 人材育成・人材獲得 元マッキンゼー 赤羽雄二氏が伝授、残業をゼロにする9ステップと7つの掟 2019/02/26 日本企業の競争力低下が叫ばれて久しい。デジタルトランスフォーメーションの遅れや組織改革の停滞など、原因を挙げればキリがない。こうした現状について、元マッキンゼーで『ゼロ秒思考』の著者としても有名なブレークスルーパートナーズの赤羽雄二氏が、「日本企業は危機的状況」だと警鐘を鳴らす。ではどのように対策を講じればよいのだろうか。赤羽氏が独自に考案した「働き方改革を成功させるメソッド」に耳を傾けてみよう。
記事 見える化・意思決定 家事代行が「データ中心運営」で成功、“満足度トップ”企業のKPIとは 2019/02/21 近年、多忙な共働き家庭をはじめ、家事に十分な時間を割けない家庭にハウスキーパーを派遣する家事代行サービスが脚光を浴びており、多くの業者が互いにサービス品質や価格を競い合っている。タスカジもこの領域でユニークなサービスモデルを武器に一気に台頭、2017年には「満足度ランキング1位」を獲得した。タスカジ CEO 和田幸子氏が、「データとシェアリングエコノミー」により、いかに成果を出しているかを語った。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 「チャットボット」とは何か?ITRアナリストが解説 2019/02/13 企業内で顧客接点の最適化が重要なテーマとなる中、Web接客やカスタマーサポートなどの自動化を中心に「チャットボット」のニーズが高まっている。そこで、チャットボットの市場動向から、基礎的な知識、利用時のメリット、代表的な製品、今後の動向などについて、独立系ITコンサルティング・調査会社のITRでシニア・アナリストを務める三浦竜樹氏に聞いた。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 GovTechで「役所」はどう変わる? 行政が取り組むデジタル変革の未来と現在 2019/02/08 テクノロジー活用によるイノベーションの創出は、あらゆる分野で進んでいる。行政(Government)とテクノロジー(Technology)の造語「GovTech(ガブテック)」もその一つだ。先日、東京都内で開催された経済産業省主催のイベント「Govtech Conference Japan 2019」では、GovTechをどのように推進していくかについて、有識者によるパネルディスカッションが行われた。なぜ経産省はデジタル変革に「本気」なのだろうか。
記事 ビッグデータ “忖度しない”人工知能が虐待を見抜く、AIが判断すべきはこの領域だ 2019/02/01 人工知能(AI)技術は、より具体的な社会実装の段階に入り、ここ1年でさまざまなビジネスやサービスに適用されるようになるだろう。たとえば、AI技術を「意志決定」に導入することにより、過去のデータに基づいた結果を提示することで忖度のない決定が可能となる。そして、その結果が時には人間の命をも助ける可能性もあるのだ。
記事 AI・人工知能・機械学習 AIプロジェクトはなぜ「失敗」するのか? 実例からみる現実的な対応策 2019/01/18 最近になって、AI(人工知能)のPoC(概念実証)に関する記事、さらにはAIプロジェクトの失敗に言及する記事が増えてきた。私は2016年からこの問題を語り続けてきたが、中にはビジネス側とシステム側の対立を煽り、ビジネス側を勉強不足と切り捨てるものも見受けられる。しかし、万人がビジネスとAIを深く理解した、超人になることは現実的ではない。異なる強みを組み合わせ、1人ではできないことを成し遂げてこそ、組織は価値あるものになる。本稿はAIプロジェクトの失敗例を通じて、つまづきやすいポイントを提示するとともに、発注するビジネス側が何をしなければならないかを明確にしていきたい。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 働き方改革は「出直し」のフェーズに!「5つの事例」で立て直し方をマスターせよ 2019/01/10 いまや企業にとって、働き方改革は解決すべき重要課題の1つになっている。リクルート リクルートワークス研究所 人事研究センター長 / Works編集長 / 主幹研究員 石原 直子氏は、働き方改革を加速させるためには「非テクノロジーとテクノロジーの両面からのアプローチが必要だ」と述べる。同氏が現状の問題点や改革推進に必要なポイントについて、具体的な事例を示しながら解説した。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 40年ぶりに起きた“おにぎり”イノベーションにみる逆説 「コト」から「モノ」へ? 2019/01/08 「モノからコトへ」という消費意欲の視点推移について語られて久しい。BtoB市場においても同様、現場担当目線から見たベネフィットや「一消費者」としての感覚にフォーカスを置いたセールスマーケティングも増加している。先日開催された「BACKSTAGE 2018」では、企業イベントマーケティング関連のキーマン、トッププレイヤーが集い、場に人を集め続けるために必要な「コンテンツの重要性」について、熱いプレゼンテーションが繰り広げられた。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 徳力基彦が「ユーザーに頼れ」と語る理由、“認知やCVRだけを追う組織”になっていないか? 2018/12/21 インターネットの普及により、これまでのマーケティングは変革を余儀なくされている。特にソーシャルメディアの登場は、誰もが気軽に意見を発信できる「一億総メディア化の時代」を推進し、もはや一般ユーザーの方が、企業よりも相対的に力が強くなってきた状況だ。ソーシャルメディアの企業活用に関する啓蒙を行うアジャイルメディア・ネットワークの徳力 基彦氏は「ソーシャルメディアでユーザーがメディア化し、従来のマスマーケティングとは異なる価値観のパラダイム・シフトが生まれています」と指摘する。新時代のマーケティングを成功に導くアプローチとはいかなるものだろうか?
記事 BPO・シェアードサービス 日立を支えるBPOプラットフォーム、ソリューション提案型で必要な3タイプの人財とは 2018/12/21 2009年3月期に計上した巨額の最終赤字をきっかけとして「選択と集中」を徹底的に推し進め、事業ポートフォリオを継続的に見直してきた日立。業務全体を顧客との協創を進めるフロント業務と、それを支えるバックオフィス業務に切り分け、バックオフィス業務をさまざまな工夫で効率化する体制を整備してきた。それが日立の社会イノベーション事業をBPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)で支える”BPOプラットフォーム”の考え方の基礎となっている。この主体となった日立ICTビジネスサービス 代表取締役社長の和田宏行氏は、「バックオフィス業務の効率化を継続的に推し進めるためにはどうすればいいのか。この課題への解こそがBPOプラットフォームだと考えている」と強調する。
ホワイトペーパー 既存顧客強化 リードの質を見極め、育ててパス! 「顧客ナーチャリング」の正しい目標設計とは? 2018/11/20 顧客との関係性を深くしたり、購買意欲を向上させる「ナーチャリング」活動。ナーチャリングのための「インサイドセールス(内勤営業)」は、今や一般的な営業活動と言える。インサイドセールスで成果を出すためには、「顧客ナーチャリングの目標設計」が重要になることがわかった。本資料では、「顧客ナーチャリング」を実施するための手法と目標設計について解説するとともに、インサイドセールスのキャリアステップにまで言及されている。
記事 ビッグデータ 【取材】データサイエンティストの「スキルの身につけ方」&「育成方法」 2018/10/26 ビッグデータ時代、「データサイエンティスト」という職業を自社に求める声は年々強くなっている。あるいは昨今のニーズの高まりを受けて、キャリアチェンジを考える人もいるだろう。DataRobot Japan チーフ・データサイエンティストのシバタアキラ氏に、そもそものデータサイエンティストの基本的な役割から、育成方法、スキルの身につけ方まで広く聞いた。
記事 イノベーション RIZAP 岡田章二 取締役が語る「結果にコミットする」IT戦略とは 2018/10/25 「結果にコミットする」でおなじみのプライベートジム「RIZAP」をはじめ、専属トレーナーによるゴルフレッスンや英会話スクールなどを展開するRIZAPグループ。同社は、美容・健康を軸に、アパレルや住関連などの領域でM&Aを活発に行ってグループを拡大するとともに、新たな顧客体験を実現するデジタル変革を急ピッチで進めている。変革の陣頭指揮を執る事業基盤本部 本部長 岡田 章二 氏が、同社のIT戦略に取り組みや推進体制について語った。
記事 AI・人工知能・機械学習 DeNAが見据える「AIカンパニー」への道筋とその体制 2018/10/18 幅広い事業を手掛け「インターネットカンパニー」を掲げてきたディー・エヌ・エー(DeNA)は、2016年から長期経営方針に「AI」というキーワードを追加。AIを事業推進のドライバーとして全社横断的に取り組む姿勢を強調している。DeNA 経営企画本部 IT戦略部 部長、成田敏博氏にその真意を聞いた。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR キリンも『淡麗』『本麒麟』で検証、いよいよ実現した“テレビCM効果測定”の激震 2018/10/01 これまでデジタルマーケティングでのみ可能と考えられてきた各種アクティビティの見える化。そのため、テレビCMの効果測定は手つかずの状況だった。それが現在、テレビCMの出稿状況や視聴率をリアルタイムに把握できるソリューションが登場したことで、マス広告に対する消費者のリアクションまでが可視化できるようになっている。これにより企業のマーケティング活動はどのように変わるのか。3人の有識者が展望した。
ホワイトペーパー 競争力強化 成長する企業が乗り越えた、業務システム改善5つの課題 2018/09/10 中小企業庁の調査によると、IT投資を積極的に行う企業が高収益企業に生まれ変わっているという。そうした企業では、中長期的な顧客獲得・利益の最大化を実現するために、業務システムの改善に余念がない。本資料では、多くの企業担当者が業務システムの改善で悩む5つの課題と、その解決策を紹介する。
記事 AI・人工知能・機械学習 売価が3倍に!新しい養鶏場はIoTデータでどう価値を創出したのか? 2018/09/06 データサイエンス、もっと言えばデータ分析や機械学習の成果を想像する時、何を思い浮かべるだろうか。「無駄や異常を発見できた」「予測が可能になった」など、「顕在化」できることであり、こうした発見が効率化や最適化に至りコスト削減に結びつく。さらに、最近では、データを使ってマーケティングやブランディングをすることが価値を出し始めている。どのようにデータから価値を見出すべきなのか、AIを活用するために探ってみよう。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR BtoB企業のデジタル戦略、どうする? ユーザベースやリンクトインが”自社流”を暴露 2018/09/05 デジタル化の進展によって、グローバリゼーションはかつてないスピードで進行している。こうした潮流の中、国内BtoB企業は、これまで以上にデジタルテクノロジーを活用したビジネス変革を迫られている。特に収益に直結するマーケティング・セールス領域のデジタル変革は、喫緊の課題だ。競争の激化するグローバルマーケットで、日本企業はどのようにデジタルトランスフォーメーションを推進すべきなのか? リンクトイン・ジャパン、PwCコンサルティング、ユーザベースの3社が、そのフレームワークについて議論した。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O ヤフーに聞く、意思決定を惑わす「野良Excel」を一掃したダッシュボード刷新術 2018/08/28 国内のネットサービス市場で圧倒的な存在感を誇るヤフー。同社の強みは、検索サービスを中核とする豊富なWeb サービスと、そこへの膨大なアクセスを広告収益に転換する力にある。このビジネスモデルを支えているのが、膨大なアクセスデータを基に広告事業を多角的に検証するためのダッシュボードだ。ヤフーでは、同社のメディア事業の根幹を担うこのデータ管理のプラットフォームを刷新することでデータの一元化を果たし、大きな成果を上げているという。ヤフーがこの変革に乗り出した背景と、ソリューション選定のポイント、さらに今後の活用について聞いた。
記事 AI・人工知能・機械学習 AIチップ総論:NVIDIAが先行、グーグル・インテル・中国勢が追従、日本の勝機は? 2018/08/10 次代のコンピューター基盤とサービスの覇権をとるべく、AIチップの開発競争が始まっている。Nvidia、Google、Facebook、Apple、Amazonなども新世代のデバイスやサービスの開発に向けてオリジナルチップ開発に舵を切った。その開発レースの(現時点での)全貌を明らかにした上で、この流れに対して日本はどのようなポジションにあるか、どのようなギャップがあるか解説する。
記事 グループ会社管理 日立がグループ全体で「IT部門連合プロジェクト」、何が成功のポイントだったのか? 2018/08/09 今日、組織のIT部門は経営や事業強化への貢献を強く求められている。日立グループでは、これまでITインフラ、間接業務システムの集約を進めてきたが、業務システム分野でもIT部門が“連合”の名の下にシナジー効果を出す新たな取り組みを展開している。リードエグジビションジャパン主催「設計・製造ソリューション展」に登壇した日立製作所 IT統括本部 統括本部長 野村泰嗣氏が、同グループにおける「横断的IT部門連合プロジェクト」の成果を披露した。
記事 BI(DWH、OLAP、マイニング) ゴルフダイジェスト・オンラインが明かす、データ分析の工数を「50%削減」した方法 2018/08/06 ゴルフダイジェスト・オンラインは、ゴルフメディアやゴルフ用品販売など、ゴルフに関わるさまざまなビジネスを展開している企業だ。日本最大級のオンラインゴルフ場予約サービスも運営している同社は、予約状況をはじめとしたさまざまなデータや情報を可視化し、必要な施策を迅速に打つための仕組みとして、BI環境の刷新を決断した。活用されていなかった旧BI製品に代わって新たに導入されたBI製品は、わずか4カ月で現場に定着し、ITに詳しくない現場担当者からも積極的に活用されるに至ったという。その取り組みの秘訣を、プロジェクトの中心人物が明かした。
記事 スタートアップ・ベンチャー 地方発ベンチャーが苦しむ壁、第二のメルカリになれない理由とは 2018/07/12 企業価値10億米ドル以上のベンチャー「ユニコーン」。日本ではまだメルカリ、プリファード・ネットワークスの2社だが、政府は2023年までに20社に増やすという目標を定めた。その候補生として「J-Startup」の92社が選定され、これから“特待生”扱いを受ける。しかし、その中に「地方発」は1割しかなく、全国どこでも地方発ベンチャーはリスクマネーの供給不足に悩んでいる。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 慶大 余田教授に聞く「次世代法人営業」、採用難の人口減社会で“売る”方法とは 2018/07/05 テクノロジーの進展やコミュニケーションチャネルの多様化など、いわゆるBtoB向けの法人営業も「営業の仕組みの変革」が求められている。デジタル化によって、従来の「モノ売り」から、顧客の課題を解決する「ソリューション売り」が求められる中、次世代の法人営業に求められる条件はどう変わり、マーケティングの役割はどう変わるのか。BtoBマーケティングや企業ブランディングの第一人者である慶應義塾大学 大学院 経営管理研究科の余田拓郎 教授に話を聞いた。
記事 人材育成・人材獲得 上司と部下の「信頼チキンレース」、終わりは来るのか? 2018/06/27 売り上げ、ノルマ、KPI、目標を掲げ、部下がそれらを達成するよう一挙手一投足を見張るマネジメントはもう時代遅れだ。しかし、上司が部下に裁量を与えてよりよい結果を出すための最適解はまだ見つかっていない。そんな状況で発生するのが、上司が先に部下を信頼すべきか、部下が先に上司を信頼すべきなのかを問う「信頼チキンレース」だ。組織がより良い結果を出すために、上司と部下が進むべき現実的な方向を考える。