元マッキンゼー赤羽雄二氏が伝授、残業をゼロにする9ステップと7つの掟

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元マッキンゼー赤羽雄二氏が伝授、残業をゼロにする9ステップと7つの掟

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2019/02/26 掲載

元マッキンゼー赤羽雄二氏が伝授、残業をゼロにする9ステップと7つの掟

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日本企業の競争力低下が叫ばれて久しい。デジタルトランスフォーメーションの遅れや組織改革の停滞など、原因を挙げればキリがない。こうした現状について、元マッキンゼーで『ゼロ秒思考』の著者としても有名なブレークスルーパートナーズの赤羽雄二氏が、「日本企業は危機的状況」だと警鐘を鳴らす。ではどのように対策を講じればよいのだろうか。赤羽氏が独自に考案した「働き方改革を成功させるメソッド」に耳を傾けてみよう。

ブレークスルーパートナーズ
マネージングディレクター

赤羽雄二氏

東京大学工学部を1978年3月に卒業後、小松製作所で建設現場用の超大型ダンプトラックの設計・開発に携わる。1983年から1985年までスタンフォード大学大学院に留学。1986年マッキンゼーに入社、マッキンゼーソウルオフィスをゼロから立ち上げる。2000年、シリコンバレーのベンチャーキャピタル、テックファームに入社。次いで2002年１月、2人のパートナーと独立し、ブレークスルーパートナーズを共同創業。「日本発の世界的ベンチャー」を1社でも多く生み出すことを使命として多方面で活躍中。ベストセラーになった『ゼロ秒思考』『速さは全てを解決する』を始め、『アクションリーディング』『3年後に結果を出すための最速成長』『最少の時間で最大の成果を上げる最速のリーダー』『世界基準の上司』『マンガでわかる！マッキンゼー式リーダー論』『変化できる人』など著者多数。

止まらない日本企業の凋落、トヨタでさえ43位

　1989年。世界の時価総額トップ20社の中に、日本企業は7社がランクインしていた。それから30年弱がたった2016年、日本企業はトップ20社に1社もいない。それどころか、トップのトヨタでさえ43位というありさまだ。

2016年における日米大企業の時価総額の比較。IT関連企業が大きく成長しているが、すべての日本企業が米国企業に負けている状況だ

「まさに日本の危機といえるでしょう。1990年をピークに日米のIT企業の競争力が逆転し、今、日本はあらゆるIT分野で負けています。急速に成長する市場の中で、抜本的な経営改革に取り組まなければ、日本企業は生き残れません。これからの時代は一人ひとりが問題の把握力と解決力を強化し、スピードと生産性を大幅に上げ、自分の身を守るしかないのです」（赤羽氏）

　2030年までには、AI（人工知能）やロボットなど技術進展により、現在は人間がこなしている仕事の約3割がなくなるという話もある。

日米の大企業における競争力の変化と推移。1990年を境に日米の力が逆転してしまった。その後のギャップも広がるばかりだ

「実際に米国のゴールドマンサックスなどのトレーダーが失業し始めました。優秀な人材が仕事を奪われ、“雪だるま式”に多くの仕事が奪われています。もう企業の受付には人がいません。やがて肉体労働や事務作業の大半が消えていくでしょう。AIの進化により、弁護士や医師などの専門職すら減っていくかもしれません。無人コンビニの『Amazon Go』のような店舗も出現しています。今後は、小売りの店舗でも人員が不要になっていきます」（赤羽氏）

　AI、ロボット、自動運転、EV、カーシェアリング、ドローン、IoT、ウェアラブル、ビッグデータ、ブロックチェーン…といった先進テクノロジーが、産業、企業、仕事、生活にかかわるインフラを劇的に変えていく。そのような状況においては、日本企業も変わっていかなければならない。ではどうやって？

　ここからは、赤羽氏が独自に考案した「残業をゼロにする9つのステップ」「チーム改革を成功させる7つの掟」「生産性向上のトレーニング法」などのメソッドを、同氏が考える日本企業の問題点とともに紹介する。

この記事の続き＞＞
・残業をゼロにする9つのステップ
・チーム改革を成功させる7つの掟
・生産性を確実に向上させるトレーニング方法とは？