記事 サーバ なぜメルカリと東北大学が「量子コンピュータ研究」に挑むのか なぜメルカリと東北大学が「量子コンピュータ研究」に挑むのか 2018/10/11 メルカリでは研究開発組織「mercari R4D」を2017年12月に設立している。従来のR＆Dが基礎研究や応用研究の試験・研究にとどまっていたのに対し、mercari R4Dでは社会実装を目的に、外部の企業・教育機関と共同し、研究成果をいち早くサービス化することを目指す。同組織で現在取り組んでいるのが「量子アニーリング技術のアート分野への応用」だ。東北大学の大関研究室と共同で量子アニーリングに取り組む理由や現状、将来について、代表に就任したメルカリの木村俊也 氏、東北大学准教授の大関真之 氏に対談していただいた。
記事 AI・生成AI 「完全自動運転」を実現する条件、人工知能に倫理が必要な理由 「完全自動運転」を実現する条件、人工知能に倫理が必要な理由 2018/10/11 人工知能の進化とともに語られる、人工知能への期待と不安。その一つが、人工知能の正義と倫理の問題だ。哲学者・岡本裕一朗氏は「人工知能」へ哲学分野から疑問を呈する。自動運転の実現化で直面するのが、事故の責任問題だが、自動運転は、通行人ではなく「運転者」を守るよう設計されている。ここでは、有名な思考実験「トロッコ問題」を通して、乗員と通行人のどちらを救うべきか？という答えのない問題から考察する。
記事 人材管理・育成・HRM DMM.comのCIOが実践、600人以上のエンジニアが「自分で育つ」環境の作り方 DMM.comのCIOが実践、600人以上のエンジニアが「自分で育つ」環境の作り方 2018/10/10 企業にとって、ITエンジニアのスキル育成は大きな課題だ。新卒向けの教育プログラムを用意している企業は多いものの、エンジニアのキャリアパスに沿った継続的な育成プログラムを体系立てている企業は少ない。DMM.com 執行役員 CIO（最高情報責任者）の城倉和孝氏は「エンジニアの育成は『経験』と『自主性』を尊重すること。会社はエンジニアが“自分で育つ”環境を用意すればよい」と力説する。同社はどのようにエンジニア育成に取り組んでいるのか。7年間CTOとしてエンジニア育成に取り組んだ同氏に話を聞いた。
記事 AI・生成AI ファーストリテイリングがグーグルと協業した理由 企業はAIで差別化戦略を描け ファーストリテイリングがグーグルと協業した理由 企業はAIで差別化戦略を描け 2018/10/10 本連載では、ITトレンドから毎回ホットなキーワードを取り上げ、その最新動向とともに筆者なりのインサイト（洞察）やメッセージをお伝えしたい。第1回目に取り上げるキーワードは、ITトレンドで今最も注目を集めている「AI」（人工知能）。結論から申し上げると、「企業はAIで差別化戦略を描け」というのが、今回のメッセージである。
記事 人材管理・育成・HRM 厚切りジェイソンに聞く AIが進化しても「ビジネス英語」が重要であり続ける理由 厚切りジェイソンに聞く AIが進化しても「ビジネス英語」が重要であり続ける理由 2018/10/10 グローバル化が進む現在だが、全従業員が英語で円滑にコミュニケーションを取れる企業は決して多くない。そんな中、従業員への英語学習を推奨することは、他社との差別化につながるだろう。なぜビジネスパーソンには英語学習が必要なのか、従業員が英語を学習することにより開かれる可能性とは何なのか。米国出身ながら日本語を使いこなしIT企業役員とお笑いタレントを両立させるなど、グローバルに活躍している厚切りジェイソン氏に聞いた。
記事 ブロックチェーン・Web3 【異色対談】ブロックチェーンはなぜIoTに最適なのか？ 【異色対談】ブロックチェーンはなぜIoTに最適なのか？ 2018/10/09 いまブロックチェーンというと、主にビットコインのような仮想通貨システムを構成する中核技術として脚光を浴びている。しかし、ブロックチェーンの本質は非中央集権型で、高信頼なネットワークを参加者全員で構築できる仕組みにある。こうした利点を生かしてさまざまなPoC（概念実証）を行う企業が増えているが、その中でも相性がよいのが「IoT」の分野だ。なぜIoTとブロックチェーンは相性がよいのか？ 実際にどういった分野で適用できる可能性があるのか。ビーコンなどを基点にIoT事業を展開するアプリックス 代表取締役 兼 取締役社長の長橋賢吾氏、スタートアップへの技術投資活動を行い、BaaS（Blockchain as a Service）事業を手掛けるTECKFUND 共同代表の松山雄太氏が語り合った。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 青山学院大 井田昌之教授が明かす、デジタル化・グローバル化の「真実」 青山学院大 井田昌之教授が明かす、デジタル化・グローバル化の「真実」 2018/10/09 IoTやAIといった新たなテクノロジーが注目され、多くの企業がその波に乗り遅れまいと取り組みを開始しているが、人材不足をはじめとする課題も山積している。青山学院大学大学院 国際マネジメント研究科 教授の井田昌之氏がその現状を捉えつつ、変化の時代を日本企業はいかにして生き残っていくことができるか説いた。
記事 製造業界 今さら聞けない「自動運転」の基本、1枚絵でトヨタやホンダの提携関係を知る 今さら聞けない「自動運転」の基本、1枚絵でトヨタやホンダの提携関係を知る 2018/10/09 内閣府が2018年に発表した「自動走行システム研究開発計画」によると、2020年をメドに“限定領域”で「自動運転」が可能な車を市場に出すことを目標にしています。自動運転分野への取り組みは、トヨタやフォルクスワーゲン（VW）、BMW、日産・ルノーなどの自動車メーカーに限らず、グーグル（Waymo）をはじめとしたITビッグ、NvidiaなどのGPUチップメーカー、自動車部品メーカーなど、さまざまな企業が名乗りをあげています。いよいよ自動運転が少し現実のものとなってきましたが、現時点ではさまざまな条件下でしか実現できません。ここでは、自動運転の定義や仕組みといった基本知識と、各自動車メーカーの動向などについて解説します（2018年10月10日更新）。
記事 デジタルマーケティング総論 セールスフォースが“4億人”のデータであぶり出した「新しい顧客体験」3つのポイント セールスフォースが“4億人”のデータであぶり出した「新しい顧客体験」3つのポイント 2018/10/05 品質やスペック、価格だけでは商品の差別化が図れない時代だ。そこで重要になるのが「顧客体験」である。小売業界では、モバイルやIoT、AIといったテクノロジーを駆使して顧客体験を高め、売上を伸ばす取り組みを進めている。しかし、やみくもにデジタルシフトを敢行しても、投資に見合った効果がでるとは限らない。では、顧客体験を高めるために必要なポイントとは何か。セールスフォース・ドットコムが、全世界4億人の買い物客のデータを基に、3つのキーワードをあぶり出した。
記事 IT戦略・IT投資・DX 今後、パブリッククラウドからオンプレへの移行が増える？ IDC JapanがみるDXの最新動向 今後、パブリッククラウドからオンプレへの移行が増える？ IDC JapanがみるDXの最新動向 2018/10/05 デジタルトランスフォーメーション（DX）を支えるため、エンタープライズインフラに抜本的な変革が求められている。重要なポイントは支出モデルが多様化していることだ。IDC Japanの森山正秋氏が、Software-Definedやコンバージェンスの進展、NVMe over Fabricsやアクセラレーテッドコンピューティングに代表される最新テクノロジーの台頭などの動向を示しつつ、今後のエンタープライズインフラの在り方を提言した。
記事 AI・生成AI 「信用をスコア化」する中国、芝麻（ジーマ）信用の仕組みが日本でも通用するワケ 「信用をスコア化」する中国、芝麻（ジーマ）信用の仕組みが日本でも通用するワケ 2018/10/03 AIやIoTにより、「取引のスピード」も目まぐるしく変わっている。何らかの取引をする上で、一番重要となるのは信用である。相手が支払いをしてくれるのかを簡便かつ正確に判断し、取引リスクを最小化する必要がある。中国でこの判断に必要なサービスとして注目されるのが「芝麻（ジーマ）信用」というスコアリングサービスだ。シェアエコノミーなど多様な取引が行われる未来に必要な「日々のデータを信用に変えること」について考えてみたい。
記事 環境対応・省エネ・GX 米国で進む「エネルギー・クラウド4.0」とは何か？ 押さえるべき4つのポイント 米国で進む「エネルギー・クラウド4.0」とは何か？ 押さえるべき4つのポイント 2018/10/02 先の北海道胆振東部地震による大規模停電は、特定の発電所に電力を依存することの脆弱性を浮き彫りにした。日本でも北海道と本州を繋ぐ連系設備強化の必要性が叫ばれているが、米国では「エネルギー・クラウド4.0」と名づけられ蓄電および州間の電力連系が積極的に進められている。ピーク時電力不足を補うとともに、災害時への対応や再生利用可能エネルギーのさらなる普及という究極の目的のキードライバーとなる「エネルギー・クラウド」とはどのようなシステムなのか。
記事 システム開発総論 バイモーダルITとは何か？ 企業がITの「2つの流儀」を使い分ける方法 バイモーダルITとは何か？ 企業がITの「2つの流儀」を使い分ける方法 2018/09/28 ビジネスとITをとりまく環境の変化から注目されているのが「バイモーダルIT」だ。ガートナーが提唱するこの概念は「攻めのITと守りのIT」や「SoRとSoE」「モード1とモード2」などと呼ばれることもある。バイモーダルITという言葉が普及する前からこれを実践し、企業のITを「次世代」へと変革させてきたセゾン情報システムズ 小野和俊氏にこの言葉について解説してもらった。
記事 経営戦略 なぜデジタルメディアは「冷たい」のか、現代が深刻な情報不足である理由 なぜデジタルメディアは「冷たい」のか、現代が深刻な情報不足である理由 2018/09/28 同じ情報を受け取っているはずでも、たとえばアナログの本とデジタルの本とでは、私たちが受けとれる情報は「質が違う」のではないか。端的に表現すれば、同じデバイスやアイテム、サービスがアナログからデジタルに移行した際、「情報が減ってしまう」のではないだろうか。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス 準天頂衛星「みちびき」とは？ 世界初の高精度測位が可能な日本版GPSの正体 準天頂衛星「みちびき」とは？ 世界初の高精度測位が可能な日本版GPSの正体 2018/09/27 準天頂衛星システム「みちびき」の高精度測位サービスは2018年11月に提供が予定される。2017年に「みちびき」の3機が打ち上げられたことにより、4機体制を整備し、世界初のセンチメートル級の測位を実現できるようになった。我々の暮らしや未来の生活はどのように変わっていくのだろう。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 “マイクロソフト流”働き方改革のコツと、改革をドライブするデバイス活用 “マイクロソフト流”働き方改革のコツと、改革をドライブするデバイス活用 2018/09/26 政府のテコ入れもあり、「働き方改革」というキーワードが話題に上ることも珍しくなくなった。しかし、本当に成功している企業は10％に満たない、という統計データもあるという。日本マイクロソフトは、本社を品川に移転してから、働き方改革のために本腰を入れ、大きな成果を上げてきた。その成功のポイントと、ソリューションの魅力を最大限に引き出すデバイス活用について探ってみよう。
記事 人材管理・育成・HRM 「キャリアは経験や学びの早さに定義される」デロイト トーマツが10の人事トレンド発表 「キャリアは経験や学びの早さに定義される」デロイト トーマツが10の人事トレンド発表 2018/09/26 デロイトでは世界124カ国、1万1000人以上のビジネスリーダーや人事部門責任者へのアンケートとインタビューによる調査を実施。その調査からわかった人事部門・人材活用の課題とトレンドを「グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド」というレポートにまとめている。6回目となる今年は10の人事・組織トレンドが取り上げられた。
記事 人材管理・育成・HRM デンソー、ソフトバンクらの「学ばせ方」教えます、上場メルカリの「育て方」も公開 デンソー、ソフトバンクらの「学ばせ方」教えます、上場メルカリの「育て方」も公開 2018/09/25 働き方改革が進むにつれて、「学び方」の改革が望まれている。どのような学びを提供していくと、変化の激しい、不確実性の時代を生き抜いていけるのか。急成長を遂げているメルカリの働き方、新たな学び手法を提供するレアジョブ英会話、TechAcademy、グロービスの取り組みを、企業事例とともに紹介する。
記事 システム開発ツール・開発言語 北京が世界2位のユニコーン都市になった、ホントの理由 北京が世界2位のユニコーン都市になった、ホントの理由 2018/09/21 2012年からの6年間に誕生したテック系ユニコーン企業の数は、世界に150社。そのうち、ベンチャーの本家本元、シリコンバレー生まれが57社。一方、北京生まれは29社。続くニューヨークが13社である。シリコンバレーに比べ、数こそ半数だが、北京はいまや世界第2のユニコーン企業輩出都市となった。その核は、中国全土から理系の秀才が集まる清華大学だ。清華大学MBAで学んだ筆者が北京のエコシステムと清華大学の果たしている役割を考察し、さらに同大学経済管理学院副教授スティーブン・ホワイト氏にインタビューを行った。
記事 クラウド 近鉄百貨店がたった3カ月で「経営の可視化基盤」を構築した方法とは 近鉄百貨店がたった3カ月で「経営の可視化基盤」を構築した方法とは 2018/09/20 いま関西圏はインバウンド（訪日外国人旅行）の影響が強く、特に中国人観光客による消費が非常に大きい。こうした中、近鉄百貨店は商機をさらにつかむべく、あべのハルカスに本店を移転するなどリソースを集中させ、経営改革を推進している。今後を見据えた「経営と営業の情報化」を実現するために、同社ではダッシュボードによる「経営可視化」を目指した。いかにしてこのダッシュボードを構築したのだろうか。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス 【独占取材】テスラの生産体制を空から丸ハダカにした米テックのスゴさ 【独占取材】テスラの生産体制を空から丸ハダカにした米テックのスゴさ 2018/09/20 「テスラが直面する課題は生産地獄から物流地獄に移った」。米電気自動車大手テスラの「お騒がせ」最高経営責任者（CEO）のイーロン・マスク氏は9月16日、同社の生産の問題が解消されたとの認識をツイートした。だが、その根拠は示されず、一部投資家やアナリストはマスクCEOの主張に疑いをいだく。そこで出番となるのが、テスラ出荷場の衛星写真のデータ解析だ。この分野で急成長する米国シカゴのRSMetrics社のトップにインタビューし、データ解析の驚くべき進歩とイノベーションに迫る。
記事 データ連携・ETL・EDI データクレンジングの手法を解説、どうすれば価値あるデータとなるのか データクレンジングの手法を解説、どうすれば価値あるデータとなるのか 2018/09/20 企業経営や日常業務での意思決定にデータを活用することで、自社の競争力を高めようと考える企業が年々増えています。ところがデータ活用を本格的に開始しようとすると、必ず陥る落とし穴があります。それは、社内に蓄積しているデータも、社外から取り込んだデータも、必ずしもそのままでは利用できないということです。なぜそのようなことが起こるのか、またどうすれば活用可能な価値あるデータになるかについて分かりやすく説明します。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング 名寄せはなぜ重要なのか？ 顧客管理でキモとなるポイント 名寄せはなぜ重要なのか？ 顧客管理でキモとなるポイント 2018/09/20 データを活用してビジネス価値を生み出すことが企業に求められています。その前提として、社内に分散しているデータを統合・整理することが必要になりますが、その際には「名寄せ」を避けて通ることができません。いったい「名寄せ」とは何なのでしょうか。なぜ名寄せが必要なのでしょうか。そして、その具体的な方法とはどのようなものなのでしょうか。
記事 市場調査・リサーチ ブロックチェーンは「過度な期待」 ガートナー、最新ハイプサイクルと「5つの予測」 ブロックチェーンは「過度な期待」 ガートナー、最新ハイプサイクルと「5つの予測」 2018/09/19 米調査会社のガートナーは、先進テクノロジーに関するハイプサイクルの2018年版「Hype Cycle for Emerging Technologies, 2018」を発表しました。
記事 サーバ “情シス”が「SoR」だけでなく「SoE」も自在に使いこなす方法 “情シス”が「SoR」だけでなく「SoE」も自在に使いこなす方法 2018/09/18 デジタルトランスフォーメーションが進めば、そこで求められる情報システム部門のあるべき姿も変わってくる。ITインフラも「Systems of Record（SoR）」と「Systems of Engagement（SoE）」という異なる特性を使い分けながら構築していく必要がある。オンプレミス／クラウドが混在するような複雑なシステム環境を管理しながら、どうすれば新しいスタイルにシフトできるのだろうか。その実現をサポートするための、ITインフラの条件を探る。
記事 製造業界 インターネットプラスとは何か？政策の狙いはGAFA対抗：中国 製造業のデジタル戦略(後編) インターネットプラスとは何か？政策の狙いはGAFA対抗：中国 製造業のデジタル戦略(後編) 2018/09/18 前偏では、中国の第4次産業革命に向けた2つの国家政策のうち、ドイツのインダストリー4.0型発展を目指す「中国製造2025」を取り上げました。後編ではGAFA（Google、Apple、Facebook、Amazon）に代表される米国のシリコンバレー型発展を目指す「互聯網＋（インターネットプラス）」を取り上げます。中国の2つの政策のうち、「中国製造2025」に注目が集まりがちですが、実はこのインターネットプラスも非常に大きな意味を持ちます。ここではその概要と変遷、そして中国のデジタル戦略が目指す先を考察します。
記事 ストレージ フラッシュとSDS、2つの技術が融合したデータ基盤は何が違うのか？ フラッシュとSDS、2つの技術が融合したデータ基盤は何が違うのか？ 2018/09/18 ビジネスにおけるデータの重要性の高まりを受け、大量データの管理と活用のために実装が進んでいるストレージ技術が、「フラッシュ」と「SDS」だ。両技術が融合したストレージシステムにはどのような革新があるのか。
記事 金融業界 楢﨑浩一氏の2030年予測：SOMPO CDOがにらむ、保険業界の破壊と創造 楢﨑浩一氏の2030年予測：SOMPO CDOがにらむ、保険業界の破壊と創造 2018/09/13 かつてない変革の波の中で、「保険業界」を破壊することを自ら謳っているSOMPOホールディングス。そのCDO（Chief Digital Officer：最高デジタル責任者）を務めるのが、楢﨑浩一氏だ。2016年春、デジタルトランスフォーメーションのためにシリコンバレーから日本の保険会社へと呼ばれた男は、これから先の業界に何を見ているのか。
記事 IT戦略・IT投資・DX 「ITが自動的にサービスを提供し続ける世界」を実現する“最強のIT部門”の作り方 「ITが自動的にサービスを提供し続ける世界」を実現する“最強のIT部門”の作り方 2018/09/13 デジタルイノベーションには、ビジネスのスピードに応じて柔軟に対応できるIT基盤が必要だ。そうした基盤の構築運用・管理には、どんなIT部門が必要なのか。アイ・ティ・アール 金谷敏尊氏、日本アイ・ビー・エム 山本久氏が最新のクラウド・コンピューティングの動向と、次世代ITプラットフォームによる効率的なIT環境の運用・管理を実現する仕組みと手段を詳しく解説した。
記事 ストレージ 第一三共が2025年ビジョンの主軸「がん事業」の新薬開発基盤にオンプレミスを選択した理由を語る 第一三共が2025年ビジョンの主軸「がん事業」の新薬開発基盤にオンプレミスを選択した理由を語る 2018/09/12 医療用医薬品で強みを誇る第一三共は、現在、2025年ビジョン「がんに強みを持つ先進的グローバル創薬企業」の実現を掲げ、高血圧症などの生活習慣病や感染症などの製品ラインナップを中心とする企業から、がんに強みを持つ企業へと、事業構造の転換を進めている最中だ。その一環として同社は新薬開発の基盤となるデータ解析環境を整備。ただし、それはクラウドファーストを掲げた全社IT構想とは異なり、オンプレミスで構築したものであった。
