生産性向上などのメリットから、ビジネスで果たす役割に期待が高まっているMicrosoft 365 Copilot（旧Copilot for Microsoft 365）。ただ同ツールは、無計画に導入すると社内で活用し切れず「導入損」になってしまいかねなかったり、安くない利用料金や情報漏えいといった利用に関する課題も付きまとう。ビジネスにおいてMicrosoft 365 Copilotのメリットを最大限享受できるのはどのケースなのか。そして、少しでもコストを抑えつつ、活用のリスクを低減するにはどうすればよいのか。ガートナー流のMicrosoft 365 Copilotの導入・活用法を、ガートナーのギャビン・テイ氏が解説する。

ビジネスでの生成AI活用に大きな役割を果たし得るマイクロソフトのMicrosoft 365 Copilot（旧Copilot for Microsoft 365）。効果的に使いこなすことで、生産性向上などさまざまなメリットを享受できる同ツールだが、現場に導入されるにあたり、セキュリティ面での懸念が担当者を悩ませている。Copilot for Microsoft 365を「実戦投入」する上でセキュリティ面で懸念される「5要素」について、対応策とともにガートナーの矢野薫氏が解説する。

ガートナーが提唱したSASE（Secure Access Service Edge）やゼロトラストなど、ネットワーク・セキュリティに関するテクノロジーの名前が知られるようになり、一部の企業では導入が進んでいる。ネットワークの根本のところで、そのあり方や、テクノロジー、運用体制が変わりつつあり、そこで必要となるスキルセットも変わっている。こうした中、ITリーダーを悩ます12の項目について、何を維持し、何を変えるべきなのか、ガートナーのバイス プレジデント, アナリスト、池田武史氏が解説した。

企業におけるクラウド普及に伴い、クラウド・セキュリティの重要性も増している。効果的なクラウド・セキュリティを実現するためには、CASB（Cloud Access Security Broker：キャスビー）やCSPM（Cloud Security Posture Management：クラウド・セキュリティ態勢管理）といったツールの活用が欠かせないが、これらを効果的に活用するためにはどんな点を意識するべきなのだろうか。ガートナーのデール・ケッペン氏が、クラウド・セキュリティで重要となる「5つのポイント」をもとに解説する。

近年、急速に拡大しているデータ環境。これからますます普及すると見込まれる生成AIの存在もあり、ビジネスで大量のデータを扱っていく重要性は、業界を問わず増すばかりだろう。そうした流れの中で忘れてはならないのが、データ・セキュリティのリスクも増大しているという点だ。データ活用や生成AIの導入を急ぐあまり、セキュリティがおろそかになってしまうケースを防ぐにはどんな方法が有効なのか。ガートナーのディレクター,アナリスト、アンソン・チェン氏が解説する。

顧客データプラットフォーム（CDP：Customer Data Platform）は、複数の顧客データを一元管理し、マーケティングに活用するシステムである。しかし、一元管理したデータをうまく活用できず、「カスタマーエクスペリエンス（CX）を向上させる」という目的が達成されていないケースは少なくない。どうすればこの問題を解決し、CDPから最大の価値を引き出すことができるのか。組織全体でCDPを活用する方法、適切なチーム編成をするためのベスト・プラクティスについてガートナーのシニア ディレクター, アナリスト、川辺謙介氏が解説する。

プロダクト情報管理（PIM＝Product Information Management：商品情報管理）とは、販売チャネルを通じたプロダクトのマーケティングと販売のために必要なすべての情報を管理するプロセスのこと。従来PIMは小売業やB2Cブランド向けのソリューションであると考えられてきたが、現在は製造業でもDXの中核技術としてPIMソリューションを採用するケースが増えてきた。PIMの基礎から導入方法について、ガートナーのシニア プリンシパル, アナリスト、ヘレン・グリムスター氏が解説する。

データが加速度的に増大する中、データ分析の難度も重要性も増している。日本ではCDAO（最高データ／アナリティクス責任者）という役職を設置している企業は1%程度で、CDO（最高データ責任者）が分析責任者を事実上兼務していたり、VPoDA（Vice President of Data and Analytics）といった役職が代替していたりする。ガートナーのディスティングイッシュト バイス プレジデント, アナリスト、マーク・ベイヤー氏は、CDAOやそれに準ずる役職者、データ分析者に向けて、データ管理の最新トレンドや、データ管理にまつわる誤った思い込みとその結果で生じる間違い、その回避方法を解説する。

日本企業が海外の企業をM&Aするケースや、日本企業同士のM&Aは、コロナ禍で一時的に鳴りを潜めたものの増加傾向にある。あらゆるビジネスにITが関わっている今、M&AのプロセスにIT部門のリーダーシップが欠かせない。相乗効果を実現し、成功裏にM&Aを完了するには、ITリーダーはどの段階で、どのように関与すべきだろうか。ガートナーのバイス プレジデント, チームマネージャー、クリス・ガンリー氏が解説する。

ガートナーが2022年4月に実施した調査では、産業革命レベルのテクノロジーが与える影響について、43.7%の企業が「10年以内にビジネスそのものを破壊し、自社にも大きな影響がある」と考えていることが分かった。そして、現代におけるメタバースこそ、産業革命的なインパクトを社会にもたらすものであり、「メタバースが実現すると目される2030年に備えよ」とガートナーは提言する。「リアルのデジタル化」と「デジタルのリアル化」が双方向で進む今、どのようなテクノロジーに注目し、具体的にどう備えすべきなのか。ガートナーのディスティングイッシュト バイス プレジデント,アナリスト、亦賀忠明氏が解説する。

ガートナーが2022年にグローバルの企業CEOに対して実施したサーベイでは、経営トップの優先課題が大きく変化した年になった。成長を重視する姿勢は変わらないものの、やや低下傾向を示し、従来は顧客を重視してきたが、今回の調査では優先度が10位へと大幅に低下。代わりに「従業員」の優先度が2位に伸びた。グローバル化は終焉を迎え、売上高/利益拡大は緩やかになる一方で、環境への要求は高まった。さらには新たに「インフレ」という新しい課題も生まれている。2023年以降、どの課題にテクノロジーとリソースを振り向けるべきか、ガートナーのディスティングイッシュト バイス プレジデント, アドバイザリー、松本良之氏が解説する。

AIは取って付けたように導入してもビジネス成果につながるものではない。技術以外のもの、たとえば組織文化や倫理、ビジネス面での対応も難しい。自社のビジネスにフィットするユースケースを特定し、メリットとリスクの定量化に役立つ「AI戦略文書」を作成することが必要だ。これにより、ビジネス部門とIT部門の連携を強化し、組織のAIに対する成熟度を高めていくことができる。AI戦略の計画と実行において押さえるべきポイントとAI活用の成熟度が高い企業に共通する5つについて、ガートナーのディスティングイッシュト バイス プレジデント, アナリスト、亦賀忠明氏が解説した。