フリーライター 岡崎 勝己
HAPS(ハップス)とはHigh Altitude Platform Stationの略称で、4Gや5Gといった地上系ネットワークではない、非地上系ネットワーク(NTN:Non-Terrestrial Network)のうち、無人航空機などを利用し、成層圏から広域な無線通信サービスを提供するシステムのこと。山岳部や離島など、通信ネットワークが整っていない地域でも利用できる点が大きなメリットだ。このHAPSが、2027年の実用化に向けて大きな注目を集めている。PwCコンサルティングのシンクタンク、PwC Intelligenceにおいてディレクターを務める小林峰司氏にHAPSの技術詳細や商用化に向けた最新動向について解説してもらった。
スマートフォンをはじめとする移動体通信の課題の1つが、基地局配置における物理的な制約だ。海上や山間部などの僻地まで含めた網羅的な配置はコスト的にも難しく、そのことが無線のメリットである「場所を問わない通信」の大きな障壁になっている。この課題克服に向け、にわかに注目度を高めているのが、宇宙も含めた上空に基地局アンテナを配置する「非地上系ネットワーク(NTN:Non-Terrestrial Network)」であり、その中で最も主要な「衛星通信」だ。PwC コンサルティングのシンクタンク、PwC Intelligenceにおいてディレクターを務める小林峰司氏が、NTNと衛星通信を実現する技術などについてわかりやすく解説する。
世の中で生成されるデータが加速度的に増加する中、データセンターの役割が増している。そのデータセンターで最大の課題になっているのが消費電力だ。消費電力削減策には、空調の効率化、冷却システムの最新化、ソフトウェア処理などさまざまあるが、サーバなどに搭載される半導体が果たす役割は大きい。中でも電力消費が激しいのがCPUやAI向けのGPUなどだ。ただし、PwCコンサルティングのシンクタンク、PwC Intelligenceの祝出洋輔氏によれば、「半導体の省電力化は技術的に限界に近づいている」という。データセンターを牛耳るGAFAMなどの巨大プラットフォーマー各社の動向、さらに半導体の省電力化の切り札として期待を集める最新技術などをわかりやすく解説する。