事件・事故が発生してから、現場が保有していたリスクについて経営陣が報告を受ける。そういった状況はないだろうか？先日も、ある組織のマネジメントレビューにおいて、現場が何年にも渡って、あるセキュリティ対策を見送っていたことを経営陣が知るという状況を見た。今回は、事件・事故が発生するまで報告されない現場のリスクについて考えてみたい。

体制と事業継続計画を整備し、実際に演習を行ったといった組織は多数存在する。しかしながら、演習まで実施したものの、実際に災害や事故が発生した場合、本当に有効なのか疑問を感じるという声がある。過去、事業継続計画を整備していながら、災害の際に役に立たなかった事例が多数あるのも事実である。過去2回、インシデントマネジメント体制、インシデントマネジメント計画、事業継続計画、復旧計画のポイントと、整備した体制と計画の演習のポイントについて述べた。今回は“評価”について考察してみたい。

前回、災害・事故発生直後の初動対応計画、当面の事業継続計画、平常レベルにするための活動再開計画の3つについて、インシデントマネジメント体制、インシデントマネジメント計画、事業継続計画、復旧計画のポイントを述べた。しかしながら、こういった体制や計画を整備しただけでは実効性を確保できない。演習の実施が必要である。今回は整備した体制と計画の演習について考察してみたい。

今や事業継続と言ってもその目的は様々である。中でも広域災害に起因する防災とビジネスの事業継続とではマネジメントの仕方が異なることがわかってきた。このシリーズでは、ビジネスの事業継続に視点を当て、旬の話題をご提供して行きたいと考えている。その第1回である今回は経産省が推進する事業継続マネジメントシステム（JIS Q 22301: 2013）をご紹介したい。

前回、事業継続計画（BCP: Business Continuity Institute）の策定のポイントとして、想定される災害や事故に対して“いつまで”に“どこまで”復旧するのかを設定しBCPを策定することを述べた。今回は、前回最後に触れた災害・事故発生直後の初動対応計画、当面の事業継続計画、平常レベルにするための活動再開計画の3つについて、さらに説明を続けたい。

近年の大災害を教訓に事業継続計画（BCP: Business Continuity Institute）策定に取り組む企業が増えている。しかし、BCP策定はそう簡単ではないようである。実際、個人情報保護や情報セキュリティのときのように標準的なものはなく、各社各様の解釈でBCPの策定が進められている。そういった中、各社の悩みは、あればいいBCPではなく、使えるBCPを策定しなければならないということにある。よって、今回は使えるBCPとは？といった視点で考察してみたい。

数々の震災を経験し、BCPの必要性を実感した経営者も多いであろう。「あればいいBCP」から「使えるBCP」へと意識の変化が見受けられる。今回は事業継続管理と情報セキュリティマネジメントの関係についてご紹介したい。

是正処置が監査の指摘による是正処置に留まっているというようにPDCAのA(Action)がうまく導入できていない組織がある。A(Action)が監査の指摘による是正処置だけではない。今回は、PDCとAの関係について、また、ISMSの予防処置についても留意点をご紹介したい。

PDCAサイクルを活用して情報セキュリティ活動を行っている組織が沢山ある。JIS Q 27001:2006情報セキュリティマネジメントシステム要求事項においてもPDCAサイクルが採用されている。近年、教育において、情報セキュリティマネジメントが難しい、負担、面倒くさいといった話しをよく耳にする。本当にJIS Q 27001:2006は難しい、負担、面倒くさいことを要求しているのだろうか。今回は、情報セキュリティマネジメントの基本的な使い方をご紹介したい。

情報セキュリティマネジメントの目的が事件・事故の予防に偏っていませんか？情報セキュリティマネジメントにおいて事件・事故の予防は重要なテーマであることは間違いない。しかしながら、事件・事故の予防に偏っていると投資対効果が悪くなる場合がある。情報セキュリティマネジメントを顧客満足を得るためのツールとして活用する組織もある。今回は、顧客満足を得るための情報セキュリティマネジメントの事例をご紹介したい。

リスクアセスメント、教育、内部監査が形だけになっていませんか？また投資対効果が悪くなっていませんか？情報セキュリティマネジメントにおいてリスクアセスメント、教育、内部監査は不可欠なもの。しかしながら、形だけに、また投資対効果が悪くなっているとすれば見直しが必要だ。今回は、合理的なリスクアセスメントの事例をご紹介したい。

リスクアセスメント、教育、内部監査が形だけになっていませんか？また投資対効果が悪くなっていませんか？情報セキュリティマネジメントにおいてリスクアセスメント、教育、内部監査は不可欠なもの。しかしながら、形だけに、また投資対効果が悪くなっているとすれば見直しが必要だ。今回は、合理的なリスクアセスメントの事例をご紹介したい。