これまでの連載では日本生命や第一生命の中期経営計画（中計）をみてきたが、今回は住友生命が2023年3月に発表した中計に注目する。同社ではウェルビーイング領域の拡大を全面に押し出した上で、2018年7月に発売した健康増進型保険「Vitality」を筆頭に中計を展開している点がポイントだ。ウェルビーイングを巡るエコシステムをどのように拡充していくのか？ 矢野経済研究所 ICT・金融ユニット 主任研究員 山口 泰裕氏が最新の動向に触れながら解説する。

第一生命ホールディングスは2023年12月に官公庁や企業の福利厚生業務を担う「ベネフィット・ワン」へTOB（株式公開買付）を発表、2024年2月8日にはベネフィット・ワンの経営陣から賛同を表明される結果に落ち着いた。保険会社による非保険領域の取り組み強化は、日本生命が中期経営計画（中計）でもその取り組みをアピールしているが、今回の第一生命ホールディングス中計をどうみるべきなのか？ 矢野経済研究所 ICT・金融ユニット 主任研究員 山口 泰裕氏が解説する。

日本生命が2024年3月に中期経営計画（中計）を発表した。この中計では、2023年11月に同社が約2100億円で買収を発表した介護最大手のニチイHDの事業ポートフォリオをどのように生かすかについてその方向性がまとめられている。矢野経済研究所 ICT・金融ユニット 主任研究員 山口 泰裕氏が同社の中計全体に加え、競争が激化する非保険領域の「本格展開」をどのように見据えるべきかを解説する。

第一生命ホールディングスは2023年12月に官公庁や企業の福利厚生業務を担う「ベネフィット・ワン」へTOB（株式公開買付）を発表、2024年2月8日にはベネフィット・ワンの経営陣から賛同を表明される結果に落ち着いた。保険会社による非保険領域の取り組み強化は日本生命による2023年11月のニチイホールディングスの買収が記憶に新しいが、今回の第一生命ホールディングスの動きをどう見るべきなのか？ 矢野経済研究所 ICT・金融ユニット 主任研究員 山口 泰裕氏が解説する。

2023年の「生命保険×インシュアテック市場」は日本生命や第一生命、住友生命などで大型の動きがあり、2024年も引き続き盛り上がりを見せそうだ。本稿ではベスト10を挙げる形式で、「保険会社と保険代理店の関係」「金融サービス仲介業」「オープンAPI」「非保険領域（個人領域／法人領域）」「組込型保険」「海外動向」「生成AI」「ノーコード／ローコードツール」について解説する。

11月29日、日本生命が介護最大手のニチイホールディングス（ニチイHD）を買収すると発表した。日本生命は買収の理由して超高齢社会における「サービス提供体制の高度化」「新規事業の推進」を理由に挙げるが、より具体的にはどのような戦略の下で買収したのか。ニチイHDの事業ポートフォリオなどから矢野経済研究所 ICT・金融ユニット 主任研究員 山口 泰裕氏が解説する。

生命保険分野は、さまざまな規制も相まってDXが進みにくいとみられている。しかしながら、フィンテックの潮流を受け、2017年前後から徐々に生命保険分野においてもInsurTech（インシュアテック）の波が登場。当初はさざ波であったものの、今やその波は、保険商品はもちろん、募集行為や引受査定、支払査定、そしてIT基盤に至るまでさまざまな領域へと広がってきている。そこで本連載を通じて、これから本格的に盛り上がりを見せていくインシュアテック市場についてデータに基づく調査を中心に解説する。