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2021年に創業100年を迎えた三菱電機グループでは、創業以来のモノづくりを中心とした事業の変革を目指し、2022年からデータを基に新たなソリューションを次々と生み出す「循環型 デジタル・エンジニアリング企業」を掲げ、取り組みを進めてきた。その取り組みの詳細、そして施策を進める中でぶつかった壁などについて、同社 執行役員 DXイノベーションセンター センター長の朝日宣雄氏が語った。
実体験から見えてきた、日本企業のDXが進まない「根本原因」
三菱電機では事業変革にあたって、既存の9つの事業を4つのビジネスエリアに再編。その新体制で改革に着手した。同社 執行役員 DXイノベーションセンター センター長を務める朝日宣雄氏は、「この2年間は、まさに逆風の中での闘いだった」と振り返る。
朝日氏は自らの経験を含め、多くの日本企業のDXが思うように進まない理由として「DXの前提となる現代のITアーキテクチャーに対応できていないこと」を挙げる。
「日本企業はメインフレームからUNIXベースによるオープン化までの、強固なアーキテクチャー開発を得意としていたぶん、ERP（統合基幹業務システム）やCRM（顧客情報管理）などの汎用化を前提とするシステムが登場してきても、カスタマイズによる受注型SI（システムインテグレーション）に固執しました。その結果、汎用化の延長線上にあるクラウド時代にも、完全に乗り遅れてしまったのです」（朝日氏）
国際経営開発研究所（IMD）の「世界デジタル競争力ランキング」では、日本は年々順位を下げ、2023年は64カ国中32位と過去最低の結果となった。挽回には、次々に新しい変化や改革を創出していくことが不可欠だ。経済産業省の「DXレポート2」でも、日本企業が競走上の優位性を確立するには「素早く変革し続ける能力を身につけること」、中でも「ITシステムのみならず企業文化（固定観念）を変革すること」が重要であると定義づけている。
それを踏まえつつ、「だからといって、ことさらDXを難しく考える必要はない」と朝日氏は語る。AI技術をはじめ最新テクノロジーを活用しながら推進している、三菱電機の事業変革について、さらに詳しく見ていこう。
朝日氏は自らの経験を含め、多くの日本企業のDXが思うように進まない理由として「DXの前提となる現代のITアーキテクチャーに対応できていないこと」を挙げる。
「日本企業はメインフレームからUNIXベースによるオープン化までの、強固なアーキテクチャー開発を得意としていたぶん、ERP（統合基幹業務システム）やCRM（顧客情報管理）などの汎用化を前提とするシステムが登場してきても、カスタマイズによる受注型SI（システムインテグレーション）に固執しました。その結果、汎用化の延長線上にあるクラウド時代にも、完全に乗り遅れてしまったのです」（朝日氏）
国際経営開発研究所（IMD）の「世界デジタル競争力ランキング」では、日本は年々順位を下げ、2023年は64カ国中32位と過去最低の結果となった。挽回には、次々に新しい変化や改革を創出していくことが不可欠だ。経済産業省の「DXレポート2」でも、日本企業が競走上の優位性を確立するには「素早く変革し続ける能力を身につけること」、中でも「ITシステムのみならず企業文化（固定観念）を変革すること」が重要であると定義づけている。
それを踏まえつつ、「だからといって、ことさらDXを難しく考える必要はない」と朝日氏は語る。AI技術をはじめ最新テクノロジーを活用しながら推進している、三菱電機の事業変革について、さらに詳しく見ていこう。
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