米国株式市場＝急反発、割安銘柄に買い　今週は関税政策で翻弄

［ニューヨーク　１４日　ロイター］ - 米国株式市場は反発して終了した。今週はトランプ米大統領が打ち出す関税政策に翻弄（ほんろう）され幅広い銘柄に売りが広がっていたが、この日は割安感が出た銘柄が物色され、主要株価３指数は軒並み底堅く上昇した。

この日はこのところ売り込まれていたハイテク大手が復調。超大型ハイテク７銘柄「マグニフィセント・セブン」の全てが上昇した。

Ｓ＆Ｐ総合５００種とナスダック総合のこの日の上昇率は、昨年の米大統領選の翌日に当たる１１月６日以来の大きさ。Ｓ＆Ｐ総合５００の主要１１セクターは全て上昇し、中でもテクノロジー株が３．０％と最も大きく上下げた。

ベアード（ケンタッキー州ルイビル）の投資戦略アナリスト、ロス・メイフィールド氏は「米株価は過去最高値から１０％低い水準にあり、売られすぎの状態にあるため、根本的な問題が解決しなくても反発する条件は整っている」と述べた。

ただ、この日は反発したものの、週足ではＳ＆Ｐ総合５００種とナスダック総合は４週連続で下落した。

今週は２月の消費者物価指数（ＣＰＩ）と卸売物価指数（ＰＰＩ）でインフレ鈍化が示唆されたものの、市場はトランプ大統領の二転三転する関税政策に翻弄された。

アージェント・キャピタル（ミズーリ州セントルイス）のポートフォリオマネージャー、ジェド・エラーブルック氏は「市場は不確実性を好まない」と指摘。「トランプ氏は混乱を引き起こしている」とし、不安があおられ、経済にも株式市場にも悪影響が及んでいるとの見方を示した。

個別銘柄では、電気自動車（ＥＶ）大手テスラが３．９％上昇。主力の多目的スポーツ車（ＳＵＶ）「モデルＹ」の廉価版を上海工場で生産すると伝わったことで買いが入った。

半導体大手エヌビディアは５．３％高。ジェンスン・フアン最高経営責任者（ＣＥＯ）が来週、ＧＰＵテクノロジーカンファレンス（ＧＴＣ）で行う基調講演が注目されている。

ニューヨーク証券取引所では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を４．４２対１の比率で上回った。ナスダックでも２．９５対１の比率で値上がり銘柄が多かった。

米取引所の合算出来高は１４６億４０００万株。直近２０営業日の平均は１６５億６０００万株。

終値 前日比 ％ 始値 高値 安値 コード

ダウ工業株３０種 41488.19 +674.62 +1.65 41057.57 41528.1 40929.5

1 4

前営業日終値 40813.57

ナスダック総合 17754.09 +451.07 +2.61 17523.30 17773.4 17491.0

8 8

前営業日終値 17303.01

Ｓ＆Ｐ総合５００種 5638.94 +117.42 +2.13 5563.85 5645.27 5563.85

前営業日終値 5521.52

ダウ輸送株２０種 14643.53 +245.85 +1.71

ダウ公共株１５種 1010.19 +19.83 +2.00

フィラデルフィア半導体 4598.79 +145.55 +3.27

ＶＩＸ指数 21.77 -2.89 -11.72

Ｓ＆Ｐ一般消費財 1578.01 +33.11 +2.14

Ｓ＆Ｐ素材 539.41 +7.00 +1.31

Ｓ＆Ｐ工業 1107.38 +20.03 +1.84

Ｓ＆Ｐ主要消費財 866.37 +2.44 +0.28

Ｓ＆Ｐ金融 805.33 +18.12 +2.30

Ｓ＆Ｐ不動産 259.59 +4.68 +1.84

Ｓ＆Ｐエネルギー 681.00 +18.61 +2.81

Ｓ＆Ｐヘルスケア 1685.82 +12.70 +0.76

Ｓ＆Ｐ通信サービス 329.95 +6.55 +2.03

Ｓ＆Ｐ情報技術 4174.12 +122.88 +3.03

Ｓ＆Ｐ公益事業 398.27 +7.40 +1.89

ＮＹＳＥ出来高 11.58億株

シカゴ日経先物6月限 ドル建て 37465 + 605 大阪比

シカゴ日経先物6月限 円建て 37360 + 500 大阪比