Aditya Soni

[２４日 ロイター] - ２３日の米株式市場で、マイクロソフトが人工知能（ＡＩ）用データセンターのリースを解約したと記したアナリストのリポートが波紋を広げた。中国新興企業ディープシープの登場などで投資家の間に浮上していた、ＡＩブームにけん引された相場上昇が行き過ぎではないかとの疑念が改めて強まった形だ。

注目を集めたのはＴＤカウエンのマイケル・エリアス氏が率いるアナリストチームがまとめた２１日付リポートで、サプライチェーン（供給網）の調査を踏まえて、マイクロソフトは少なくともデータセンター運営２社との「数百メガワット」規模のリース契約を打ち切ったと述べた。

同チームによると、マイクロソフトはデータセンターの幾つかの正式なリース契約の前段階となる手続きも中止したという。

マイクロソフトの広報担当者は、今年度にＡＩとクラウドサービスの供給能力整備に８００億ドル強を投資する計画は変わっていないと説明。「われわれは戦略的に一部の分野でインフラ（構築の）ペースを調整するかもしれないが、全ての地域で力強く成長を続けていく」と述べた。

ただＴＤカウエンのリポートからは、ＡＩインフラの供給過剰が起きている可能性もうかがえる。

バーンスタインのアナリスト、マーク・マルダー氏は、特に主要クラウド事業者の四半期業績がさえない結果だった後だけに需要鈍化を示唆している可能性があるが、同時にこれまでマイクロソフトが需要に対応しようとする余り、必要以上の供給能力を契約で確保してしまった面もあるのではないかとの見方を示した。