２月２２日は、２並びの「にゃん、にゃん、にゃん」で猫の日とされている。各種経済効果の試算で知られる関西大学の宮本勝浩名誉教授は、２０２５年のネコの経済効果「ネコノミクス」を試算したところ、約２兆９０８６億円になった。宮本氏は「２１年東京五輪の実質的な経済効果（約３兆７７２９億円）には及ばないものの、それに迫る経済効果をもたらす」と分析している。

一般社団法人ペットフード協会が昨年１２月に発表した「２４年の全国犬猫飼育実態調査」によると、ネコ１匹の飼育費用は平均で年間約１４万１７３２円。ネコの飼育数が２３年に初めて９００万匹を超え、近年のネコブームを背景に２４年の新規飼育数は約３５万９０００匹増えた。新たに飼い始めた２４年分については、ネコの購入費、トイレなどの関連商品の初期投資を考慮して試算した。

宮本氏によれば、２５年の飼育総費用は主食用やおやつ用のキャットフード、ネコ砂、爪研ぎグッズなどを合計し約１兆３４３７億円。ネコカフェや写真集などで約１０億円、ネコを目的とした旅行など約１５億円の関連消費を加え、直接投資は約１兆３４６２億円に上った。さらに、ペットフードやその原材料を製造する企業の収益、それに携わる従業員の所得増加などの波及効果などを合わせると、ネコの経済効果全体で２兆９０８６億円に上るという。

宮本氏は「ネコ１匹の年間飼育費用はわずか１５万円弱だが、かわいいネコが日本経済に大きな貢献をしている」と指摘している。

一方、この時期の株式市場は、国内企業の決算発表が一巡し、手掛かり材料に欠けており、猫の日にちなんで「ペット関連など投資テーマへ短期資金が流入しやすい」（国内証券）とされる。また、「今年の猫の日は土曜日なので週末の２１日に（資金が）流入してくる可能性がある」（別の国内証券）という。

ペット関連銘柄では、ペットフードを手掛けるニップン、ネコ砂を手掛ける花王、消臭剤などをペット用品を手掛けるあらた、小林製薬などが挙げられる。市場関係者は「昨年もネコの日には上昇しており、今年も同様に注目される銘柄群なのではないか」（ネット証券）とみている。このほか、「動物病院を運営するＷＯＬＶＥＳ、動物高医なども有望銘柄」（同）とみている。

【時事通信社】 〔写真説明〕東京都内で開かれたネコの品評会「ジャパンキャットショー」に集まったネコ＝２０１９年