「超加工食品」巡り米国で健康被害訴訟、大手食品会社を提訴

Brendan Pierson

[１０日 ロイター] - 米クラフト・ハインツ、モンデリーズ、コカ・コーラなど大手食品会社に対し、子供とって中毒性が高い「超加工食品」を製造・販売し、慢性疾患を引き起こしたとして、１０日に米国で新たな訴訟が起こされた。

訴えを起こしたのはペンシルベニア州に住むブライス・マルティネス氏で、これらの企業の製品を摂取した結果、１６歳で２型糖尿病と非アルコール性脂肪性肝疾患を発症したと主張している。同氏の弁護士はこの種の訴訟は初めてと指摘した。

訴えられている企業はほかに、ポスト・ホールディングス、ペプシコ、ゼネラル・ミルズ、ネスレの米国部門、ＷＫケロッグ、マース、ケラノバ、コナグラ。

これらの企業は自社製品が有害であることを認識しながらも、中毒性を最大限に高めることを意図して商品を開発してきたと原告側は主張している。損害賠償の額は未定。

食品・飲料メーカーが加盟する業界団体、コンシューマー・ブランズ・アソシエーションは声明で、「超加工食品の科学的定義については、現在のところ合意されたものはない」と指摘。

「加工されているという理由のみで食品を不健康なものと分類したり、栄養素の含有量を考慮せず食品を悪者扱いしたりすることは、消費者に誤解を与え健康格差を悪化させる」と批判した。

高度に加工された食品がさまざまな慢性的な健康問題に関連しているという証拠が近年増えている。研究者が超加工食品と呼ぶ食品には、食品から抽出した物質や人工的に合成した物質を原料とするスナック菓子や清涼飲料水などが含まれる。