［東京　４日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比１６３８円７０銭安の３万７０４７円６１銭と大幅に続落して取引を終えた。連休明けの米国市場で半導体関連株が軒並み大幅安となり主要３指数が急落したことを嫌気する売りが優勢だった。米景気懸念もくすぶって幅広く売られ、今年３番目の下落幅になった。歴代では４番目。

日経平均は６４６円安で寄り付いた後も下げ幅を拡大し、後場には心理的節目３万７０００円を下回り、一時１８０６円９８銭安の３万６８７９円３３銭に下落した。前場の戻りの鈍さを受けて、利益確定で追随する売りが後場にも出て下げ幅が拡大した。

前日の米市場で半導体大手エヌビディア株が９％超下落し、フィラデルフィア半導体指数（ＳＯＸ）が７％超の大幅安となったことや、時間外の米株先物が軟調に推移したことが、投資家心理の重しになった。東京エレクトロン、アドバンテスト、ソフトバンクグループといった半導体関連・ハイテク株は後場にかけても弱い値動きが続き、指数を押し下げた。

ドル／円が円高方向に振れたことも、輸出関連株を中心に逆風になった。日経平均は、８月上旬の急落から水準を戻してきた局面でもあり、米経済指標の弱い数字などをきっかけにした利益確定売りが出やすかった。目先の攻防ラインとされた２５日移動平均線（３万７１１５円０４銭＝４日）は、終値で下回った。

週末に米雇用統計の発表があることへの警戒感もくすぶった。仮に悪い内容だった場合、「米連邦準備理事会（ＦＲＢ）に対する催促のような売りが出るだろうが、８月の急落時に比べると９月の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）まで日程的に遠くない。利下げが見込まれる中、極端な売りにはならないのではないか」（東海東京インテリジェンス・ラボの鈴木誠一チーフエクイティマーケットアナリスト）との見方も聞かれた。

ＴＯＰＩＸは３．６６％安の２６３３．４９ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比３．６６％安の１３５５．３２ポイントだった。プライム市場の売買代金は５兆１０６２億０１００万円だった。東証３３業種は全てが値下がりし、値下がり率上位には鉱業や非鉄金属、証券などが並んだ。

レーザーテックやＴＤＫ、信越化学工業が大幅安。ファーストリテイリングは軟調だった。一方、バンダイナムコホールディングス、ニトリホールディングス、ＺＯＺＯは堅調だった。新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が４．２３％安の６５１．７８ポイントと、反落した。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが９７銘柄（５％）、値下がりは１５２８銘柄（９２％）、変わらずは２０銘柄（１％）だった。