PwCネットワークのStrategy&が16日に発表した調査によると、2016年1月1日時点の時価総額ベースで、世界の上場企業上位2500社のCEO交代率は史上最高だった2015年の16.6％から、2016年には14.9％に減少した。主にM&Aの件数減少が原因という。日本の交代率は15.5％で、「ブラジル・ロシア・インド」（17.2％）に次ぐ高さとなった。



　産業別では、過去5年間もっとも交代率の高かった通信が全体平均を下回る一方（13.8％）、ユーティリティがトップ（20.8％）となった。


　日本の2016年新任CEOの平均年齢は61歳で、世界平均の53歳と比べて8歳も高くなり、米国の54歳、西欧の53歳、中国の51歳、ブラジル・ロシア・インドの55歳などと比較しても飛び抜けて高い結果となった。さらに、その年齢は昨年より1歳上がった（2015年は60歳）という。


　また、世界のCEOの87％が本社所在国と同じ国籍だった（2012-16年の平均は83％）。また、76％が本社所在地域以外での業務経験がなく（同67％）、82％が社内からの内部昇格者だった（同77％）。日本については日本の国籍を持つCEOの割合が100％だった。


　世界の女性CEOの起用は、近年の最高値であった2014年の5.2％と比較すると2016年は3.6％と低い水準にとどまった。ヘルスケア、工業製品、IT、消費財（生活必需品）、通信の5つの業界は、2016年新任の女性CEOがいなかった。日本も新任女性CEOがゼロだった。


　そのほか、日本については、他企業からの招聘（3％、世界平均は18％）、他企業でのCEO経験（9％、世界平均21％）、他企業での業務経験（33％、世界平均74％）、MBA保有率（4％、世界平均36％）といった項目で世界最低となっており、世界との違いが浮き彫りとなった。