調査結果のポイントは以下の3点。


　モバイルプリント、つまり「モバイル機器からPCと同じように直接プリントできること」に対するビジネス上の価値（生産性、満足度、業務スピードなど）について、75%のユーザーがPCからのプリントと同等の価値があると回答した。また、15%のユーザーがモバイルプリントの方が価値が高いと回答している。つまり、約90%ものユーザーが、モバイルプリントにPCからのプリントと同等以上の価値を見いだしていることがわかる。


　また、モバイルプリントの利点として、ドキュメント確認の迅速化、顧客満足度向上、取引処理件数の増大、新規顧客の獲得増加などが上位（上位4項目の回答比率は57~32%）に挙げられた。

　一方、現在のモバイルプリントの状況に満足しているユーザーは56%にとどまっている。その上、スマートフォンユーザーの35%、タブレットユーザーの34%は、モバイルプリントを必要としているにもかかわらず実施できない状況にあるという。

　スマートフォン／タブレットの導入率が上昇を続ける中、モバイル機器からプリントする機能は備わっているものの、それらは実際のモバイルプリント需要に応えられていないことがわかる。

　その他、本調査では以下のようなことも明らかになった。

1. スマートフォン／タブレットのユーザーがドキュメントを読む場合、印刷よりもPC画面上を好む。一方、スマートフォン／タブレットの画面と印刷とを比較すると、印刷されたものを好む。これは、端末の画面サイズによるものと考えられる。実際、スマートフォン／タブレットのユーザーは、ノンユーザーよりもPCから印刷する傾向が強い。

2. 回答者は、スマートフォン／タブレットからのモバイルプリントが、今後3年以内に現在の20~21%から28~30%に増加すると予想している。

3. IDCでは、調査対象の６か国の傾向をもとに、全世界のモバイルプリントボリュームを予測した。その結果、全世界のモバイルプリントのプリント量は、今後二桁と急激に成長することがわかった。プリントボリューム全体が横ばい、もしくはやや縮小するという予測とは対照的である。

4. 調査対象のドキュメントソリューションの中では、クラウドファイルサービスとスマートフォン／タブレットカメラが最も高い利用率を示した。

5. スキャン需要が増大する主な要因として、ユーザー企業によるドキュメントスキャンの増加、印刷よりも安価な電子保存、ドキュメント管理上のセキュリティ、地球に優しい／持続可能な環境、スマートフォンやタブレットによる場所／時間を問わない情報アクセスなどが挙げられる。

6. スマートフォン／タブレットユーザーは、ドキュメントの取り込みに端末内蔵のカメラを使用する頻度が非常に高い。

7. スマートフォン／タブレットユーザーは、ノンユーザーと比較して、幅広い種類のドキュメントをスキャンしている。特に、会計、金融、法律、教育、マーケティングコミュニケーション、顧客とのコミュニケーション、販売に関する文書においてその傾向がみられる。

　スマートフォンとタブレットの急増により、プリント、スキャン、ドキュメント管理市場は広範囲にわたり大きく変化している。IDCの調査によると、ユーザー企業がモバイル端末の導入を急速に進めたことにより、モバイルのドキュメントソリューション市場は拡大し続けていることがわかった。大手・中堅企業がモバイル活用をリードしており、これらのユーザー企業の54%がスマートフォン／タブレットを導入している。特に情報サービス、卸売、銀行、ライフサイエンス、資源、証券の6つの産業分野でスマートフォンとタブレットの導入率が高いことが確認された。

　「スマートフォン／タブレットからのプリントにビジネス価値があることは極めて明白だが、2015年現在、モバイルプリントに関するサポートは驚くほど不十分である。この状況は、ユーザー企業とプリントサービスプロバイダー双方の生産性向上にとって大きな機会損失になる」と米国IDCドキュメントソリューションズ　グループバイスプレジデントのアンジェラ・ボイドは述べている。

　今回の発表はIDCのマルチクライアント調査「Mobile　Device　Users／Non－Users：Print，Scan，Document　Management，Worldwide」にその詳細が報告されている。本調査では、プリント、スキャン、ドキュメント管理について、スマートフォンユーザー、タブレットユーザー、ノンユーザーの利用動向を比較している。調査は、2015年3月~6月に米国、ブラジル、英国、ドイツ、オーストラリア、中国の6か国を対象に行われた。調査対象として、企業勤務者（従業員数100人未満、100～999人、1000人以上の3分類の企業規模）および一般消費者から、16歳以上のエンドユーザー2万2041人を抽出し、さらに詳細回答者として4125人を絞り込み、彼らに対してWeb調査を実施している。