IDC Japanは10日、オープンソースソフトウェア（OSS）に関する利用実態調査結果を発表した。本調査では、国内ユーザー企業を対象とした「OSSの利用実態調査」についてアンケート調査を2012年12月に実施し、1次調査で1,124社、2次調査で309社の有効回答を得た。

　1次調査では、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況について調査を行った。OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は25.3％と約4分の1を占めた。また、「試験的に導入している」は5.7％、「導入に向けて検証している」は5.8％、「これから導入の検討をしていく」は13.3％となり、これらを合わせるとOSSの導入に向けて取り組んでいる企業も約4分の1となった。


　OSSの導入状況を業種別にみると、「本番環境で導入している」という回答率が最も高いのは通信/情報で30.6％、次いで公共／公益が28.9％、金融が25.6％と続いた。最も回答率が低かった業種は流通で20.8％となった。

　従業員規模別では従業員数5,000人以上で「本番環境で導入している」の回答率が37.2％と最も高くなり、大手企業でのOSS導入率の高さがうかがえた。最も回答率が低かったのは従業員数100～499人で19.9％だった。