IDC Japanは27日、2011年第3四半期（7～9月）の国内モバイルデバイス市場動向を発表した。これによると、国内スマートフォン出荷台数は前年同期比243％増の530万台となった。

　同四半期のスマートフォン市場は、アップルの「iPhone 4S」の市場投入直前であったため、ユーザーの買い控えが影響してアップルの出荷台数が大きく減少した。しかし、NTTドコモ（以下、ドコモ）、およびauの両通信事業者の積極的な販売促進を実施したプラス効果、アンドロイドOS搭載スマートフォン端末のラインアップの充実などもあり、市場は大幅に拡大した。ベンダー別では、「Xperiaシリーズ」を継続的に市場供給しているソニーエリクソンが大きくシェアを伸ばしたという。

　メディアタブレットに関しては、アップルの「iPad 2」、および各社の新規モデルの市場投入があったこと、ソフトバンクによる販売奨励金の上積み効果もあり、総出荷台数は前年同期比133％増の42万台となった。

　同市場における出荷台数は順調に拡大傾向にあるが、「iPad 2」以外にヒット端末が存在しないことも影響し、市場では継続的に供給過多が続き、在庫問題の懸念を抱えている状況にあるという。

　3Gパーソナルルータ端末においては、同市場の牽引役であるイー・モバイル以外に、ソフトバンク、ドコモが積極的な販売戦略を実施していること、利便性を含めた使い勝手の良さがユーザーから評価され顧客層が広がり始めていることなどの要因から、出荷台数ベースにおいては、前年同期比81.7％増の67万台と大幅なプラス成長を記録した。

　IDC Japanでは、スマートフォン市場に関して、現段階において、すでにスマートフォン出荷比率が50％超になっていること、通信事業者の積極的な販売戦略が継続される可能性が高いことなどから、今後も需要の成長が続くとみているという。その結果、2012年には2870万台にまで拡大し、2015年には3403万台に達すると予測している。


「2011年第4四半期（10～12月）は、『iPhone 4S』がソフトバンクとauKDDIから同時に市場投入されたことで、同端末の出荷台数は2倍以上に膨らむ可能性が高い。また、メディアタブレット端末においても、通信事業者の手厚い販売奨励金による需要喚起が期待できることで、2012年もプラス成長を続ける」（IDC Japan PC,携帯端末＆クライアントソリューションシニアマーケットアナリストの木村融人氏）

　今回の発表はIDCが発行した「Japan Mobile Device 2011-2015 Forecast and 3Q11 Analysis」（J11191304）にその詳細が報告されている。