記事 金融開発・保守・運用 ITパスポートより有効？新登場の「ある検定」が金融DXに「超役立つ」と言えるワケ ITパスポートより有効？新登場の「ある検定」が金融DXに「超役立つ」と言えるワケ 2024/11/07 今や業種を問わず、日本企業の喫緊の課題となっているDXの推進。金融業界も決して例外ではなく、IT活用による業務効率化や顧客サービスの向上が急がれる。しかし、組織文化などにより、DXに苦戦している金融機関が多いことも事実だ。そうした中で、金融業界のデジタル化を推進する組織「金融IT協会」が注目を集めている。同協会の取り組みについて、三菱UFJ銀行の事例なども交えて紹介する。
記事 地銀 なぜ千葉銀行は「手数料25％増収」に成功した？アプリの驚きの効果とは なぜ千葉銀行は「手数料25％増収」に成功した？アプリの驚きの効果とは 2024/08/27 なぜ千葉銀行は「手数料25％増収」に成功した？アプリの驚きの効果とは 大手地方銀行の千葉銀行は、アプリ、メタバース、デジタル広告、データ予測によるマーケティングなど、さまざまなデジタルを活用した「顧客体験の変革」の取り組みを行っている。結果、アプリ利用者が100万人を突破し、振込件数の増加による手数料の増収、年間40万時間以上の業務削減などの成果が得られたという。そのような同行のDXにまつわる取り組みと得られた成果について、同行の執行役員でデジタル戦略部長を務める柴田 秀樹氏が解説する。
記事 メガバンク・都銀 あの大手銀行や第四北越銀行も実践、顧客満足度を高める…「意外な改革アプローチ」 あの大手銀行や第四北越銀行も実践、顧客満足度を高める…「意外な改革アプローチ」 2024/08/07 金融機関を取り巻く環境は厳しい。金利上昇や株高など、外部環境が好転する一方で、新興のフィンテック企業との競争激化、金融機関に対するニーズの多様化など、対応すべき課題は多い。こうした中、これまで以上に顧客満足度の高いサービスを提供できなければ、顧客に選ばれることは難しいだろう。そこで、今こそ金融機関には「顧客データの分析・活用」を通じた個別最適化された提案が求められているが、それらを実現するのは簡単ではない事情がある。
記事 メガバンク・都銀 生き残りたい金融機関は“実践必須”？ DX活用で今すぐやるべき「5つの手法」 生き残りたい金融機関は“実践必須”？ DX活用で今すぐやるべき「5つの手法」 2024/06/28 生き残りたい金融機関は“着手必須”？ DX活用で今すぐやるべき「5つの手法」 DXの必要性が叫ばれて久しい現在、金融業界においてもDXに関する取り組みが加速している。具体的に金融DXとしてどんな取り組みがなされているのか。そして、これからのDX時代に金融機関が生き残るために必要な視点や戦略とは何か。静岡大学の遠藤正之教授が解説する。
記事 UX・UI・デザイン デザインの専門家に聞く、利用者評価の高い「銀行サービス」に共通する“ある特徴” デザインの専門家に聞く、利用者評価の高い「銀行サービス」に共通する“ある特徴” 2024/04/15 顧客に選ばれる金融サービスの必須条件に「UI/UX」がある。私たち一人ひとりの生活に欠かせない、まさにインフラでもある金融プロダクトこそ『誰しもが使えるものであるべき』だからだ。どれだけお金をかけて優れたITシステムを構築できても、提供サービスのフロント画面が「使いにくい」と評価されてしまえば、顧客には選ばれない。それほどUI/UXは重要だが、多くの金融機関はシステムの開発力はあっても、UI/UXのノウハウや十分なリソースは持ち合わせていない。UI/UXの優れたサービスを設計・開発するにあたり、金融機関は何から手を付け、どのように進めれば顧客に選ばれるサービスを構築できるのか。
記事 地銀 いま知りたい全銀ネット、「全銀システム」と「全銀EDIシステム」の課題と未来 いま知りたい全銀ネット、「全銀システム」と「全銀EDIシステム」の課題と未来 2023/12/06 一般社団法人 全国銀行資金決済ネットワークは、金融機関相互間の内国為替取引をオンライン処理する「全銀システム」と決済領域のデータ連携基盤である「全銀EDIシステム」を運営する。近年、決済を取り巻く環境は激しく変化し続ける中、同法人は変化に対応するべく、システムの高度化・利便性向上に尽力している。そうした取り組みや生じた課題、展望について、同法人の企画部長を務める千葉 勇一氏に話を聞いた。
記事 地銀 金融もようやく「脱ハンコ」、5大メリットや導入3手順など“手取り足取り”教えます 金融もようやく「脱ハンコ」、5大メリットや導入3手順など“手取り足取り”教えます 2023/11/30 金融業界は他の業界に比べて、電子化の流れが少し遅れてやってくる。より高い安定性とセキュリティが求められるため、導入障壁が高く、慎重に検討しなければならないからだ。近年、日本企業で進められてきた「脱ハンコ」「電子署名の導入」も同様だ。ようやく金融業界にもその流れが波及してきた。そこで本稿では、金融機関が把握しておくべき、業界特有の課題や留意点、ポイントを解説していく。
