7割超が取り組むWebinar運営「虎の巻」、どうすれば売上増に結び付けられるのか？
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新型コロナの影響で、企業は対面イベントやリアルセミナーの開催が困難となった。その代わりに企業が実施しているのがオンライン上で開催する「Webinar（ウェビナー）」である。Webinarは、リアルセミナーと比較してさまざまなメリットがあると言われているが、リアルセミナーとは違った難しさがあるのも事実だ。また同じWebinarでも、参加型Webinarと講演型Webinarでは求められるものが大きく異なる。ここでは、Webinarの基本と、Webinarを使った商談創出の方法について解説する。
（Photo/Getty Images）
コロナ禍でWebinarが急拡大、データ転送量は昨年の3倍に
Webinarとは、Webとセミナー（Seminar）を組み合わせた造語であり、Webセミナーやオンラインセミナーと呼ばれることもある（本稿ではWebinarで統一する）。動画関連サービスを展開しているエビリーが2020年9月に実施したアンケート調査によれば、コロナ禍による緊急事態宣言以降にWebinarを開催したことのある企業が32％、今後開催する予定のある企業が37％に上り、およそ7割の企業が何かしら取り組んだ状況だ。
またWebinarの開催目的としては、社内教育が30％、新規リード獲得が17％、顧客に対する情報発信が15％であった。社員の育成や事業機会創出のためにWebinarを活用している企業が多いことがわかる。
さらにWebinarを取り入れたことによるビジネス活動の変化については、情報共有が効率化した企業が38％、集合・対面式のセミナーより経費が削減できたとする企業が16％あった（下図）。なお同アンケートの自由記入欄には、「場所・時間を問わず案内できるので、セミナー参加者が以前より多くなった」というコメントが多く寄せられたという。
同社のWebinarサービスのサーバの転送量（動画のアップロード、再生、ダウンロードによるもの）を調べたところ、2020年5月は1年前の2019年5月のなんと3倍になっていた。このことはWebinar開催数だけでなく、聴講者が増加したことと、高画質が求められるようになったことも関係していると同社は分析している。
以上の調査結果を総合すると、増え続けるWebinarを容易に管理することができ、視聴者の増加と高画質化の要求（すなわち膨大なデータ転送量への対応）に応えられるWebinarサービスが求められていると言える。
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・参加型Webinarと講演型Webinarは何が違うのか？
・Webinar運営の5ステップ、負荷を大幅軽減する方法
・結局Webinarのメリットは何なのか？
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