［ニューヨーク　１６日　ロイター］ - 米ディスカウントストア大手ターゲットは１６日、第４・四半期（１１―１月）の既存店売上高見通しを引き上げた。ホリデーシーズン期間中の衣料品、玩具、美容製品などへの旺盛な消費者需要が下支えとなった。

ただ、同社の利益率への懸念から、株価は午後の取引で約２．０％下落している。

感謝祭後の金曜日「ブラックフライデー」（昨年の１１月２８日）と例年ネット購入が活発化する「サイバーマンデー」（１２月２日）の売上高は過去最高を記録。これを受け、第４・四半期の既存店売上高伸び率見通しを従来の横ばいから１．５％増に引き上げた。

一方、第４・四半期と通期の調整後１株利益（ＥＰＳ）見通しは、それぞれ１．８５─２．４５ドル、８．３０─８．９０ドルの範囲に据え置いた。割引が売上高の押し上げ要因であったことを示唆した。

ジェフリーズのアナリストはメモで、「既存店売上高が好調だったにもかかわらずＥＰＳ見通しを据え置いたのは、利益率への影響を考慮した可能性が高い」と述べた。