Suzanne McGee

[９日 ロイター] - 複数の調査リポートによると、米国の個人投資家はこのところの株式市場の乱高下でも買いの姿勢をほぼ変えず、人気の高いテクノロジー株の急落を好機と捉えた。

米調査会社バンダ・リサーチによると、個人投資家は株式市場の急落に見舞われながらも、エヌビディアやインテル、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（ＡＭＤ）などの銘柄を引き続き買い越した。

バンダのシニアバイスプレジデント、マルコ・イアキーニ氏は「個人投資家の投げ売りはなかった」とし、押し目買いを続けていると述べた。同社のデータは大手証券会社やファイナンシャルアドバイザーなどの助言に頼らない個人投資家の取引を集計したものだという。

米ネット証券ロビンフッド・マーケッツの広報担当者は、同社創業者ウラジミール・テネフ氏がまとめたデータに基づき、８月第１週に同社顧客の個人投資家から１０億ドルの新規資金を受け取り、うち５億ドルは市場が急落した５日に口座に入金されたと述べた。第２・四半期の１日当たり入金額の平均は３億５０００万ドル弱だった。

しかし、取引を執行するブルーオーシャンＡＴＳが顧客からの「極端な需要」に対処できなかったため、顧客は夜間取引中にロビンフッドで注文を実行できなかったと、テネフ氏が８日のアナリスト説明会で語った。

ＪＰモルガンのアナリストが公表したリポートによると、個人投資家は５日に「積極的に売り越し」た。大半が取引開始から１時間の注文だったという。

バンダとＪＰモルガンはともに、６日と７日の戻り局面で個人投資家が明確な買い手だったと指摘。しかし、バンダは８日、個人投資家の「ｉシェアーズ米国債２０年超ＥＴＦ」への関心が高まったとし、同日午前にはこのＥＴＦがエヌビディア株に次いで２番目に多く購入された証券になったと明らかにした。

イアキーニ氏は、これは個人投資家が株式の見通しについて懸念を強め、保有資産の一部について安全な避難先を探している可能性があると述べた。