［ワシントン　１２日　ロイター］ - 米労働省が１２日発表した２月の消費者物価指数（ＣＰＩ）は、ガソリンや住居費の上昇で伸びが加速した。インフレに一定の粘着性があることを示唆し、市場が６月と見込む米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利下げが後ずれする可能性がある。

２月のＣＰＩは前月比０．４％上昇、前年同月比３．２％上昇。１月は前月比０．３％上昇、前年同月比３．１％上昇だった。ロイターがまとめたエコノミストの予想は前月比０．４％上昇、前年同月比３．１％上昇。

ハイ・フリークエンシー・エコノミクスの米国担当チーフエコノミスト、ルベーラ・ファルーキ氏は「当局者らは利下げに舵を切る前に、目標に向けた物価の持続的な減速を示すさらなる証拠を確認したいと考えている」と指摘。「今回のデータは、今後の政策決定を検討する際にＦＲＢ当局者が忍耐強く慎重なアプローチをとるべきであることをさらに裏付けるものとなった」と述べた。

ただ、中身を見るとディスインフレの傾向が続いていることが示された。ブリーン・キャピタルのシニア経済アドバイザー、コンラッド・デクワドロス氏は「背景に年初に特有な季節的なパターンがあったとみており、ディスインフレは続いていると考えている」と指摘。ただ、インフレ率が持続的に２％に向かっていることを示す一段の証拠は今回のＣＰＩ統計には見当たらなかったと述べた。

２月の前月比の内訳では、ガソリン価格が３．８％上昇。１月は３．３％下落だった。家賃を含む住居費は０．４％上昇。１月は０．６％上昇していた。ガソリン価格と住居費の２つで全体の前月比の上昇の６割以上を占めた。

食品価格は変わらず。１月は０．４％上昇していた。乳製品、果物、野菜、ノンアルコール飲料の価格が下落した一方、シリアルやベーカリー製品、肉、魚、卵などが上昇した。

ＦＷＤＢＯＮＤＳのチーフエコノミスト、クリストファー・ラプキー氏は「市場の評価は何かが間違っている。サービス価格の上昇が続き、コモディティー価格もこれまでのように下落せず、これらがインフレの進展を遅らせる一因となっているからだ」と述べた。

変動の大きい食品とエネルギーを除くコア指数は前月比が１月と同じく０．４％上昇。前年同月比では３．８％上昇で１月の３．９％上昇から鈍化し２０２１年５月以来の低い伸びになった。

前月比では家賃が０．５％上昇。１月は０．４％上昇だった。帰属家賃（ＯＥＲ）は０．４％上昇。１月は０．６％上昇だった。

航空運賃は３．６％上昇。１月は１．４％上昇していた。自動車保険料は０．９％上昇。服飾、娯楽、中古車、トラックの価格も上昇した。一方、１月に０．５％上昇していた医療費は横ばい。病院サービス費は０．６％下落、処方薬も小幅に下落した。ただ、歯科サービスは０．４％上昇した。

サービス価格（エネルギーを除く）は０．５％上昇。前月は０．７％上昇していた。住宅を除くいわゆる「スーパーコア」の伸びは０．５％と、前月の０．８％から減速した。

財（モノ）の価格は０．４％上昇。前月は０．３％下落していた。

バンク・オブ・アメリカ・セキュリティーズのエコノミスト、スティーブン・ジュノー氏は「ＦＲＢはサービス部門のインフレがさらに緩やかになる必要があるとの見解を示しているが、２月のＣＰＩ統計ではそうした傾向が示された」とし、「６月に利下げサイクルが開始されるというわれわれの見通しが引き続き裏付けられた」と述べた。