Mayu Sakoda

［東京　１１日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比８６８円４５銭安の３万８８２０円４９銭と、大きく反落して取引を終えた。週末の米国株式市場での半導体株安や、日銀の早期正常化への思惑による為替のドル安／円高基調が投資家心理を圧迫した。日経平均は一時１１００円以上下落し、米利上げ前倒しの思惑から相場が急落した２０２１年６月以来、最大の下げ幅を記録した。

日経平均は４５６円安の３万９２３２円１４銭でスタート。その後も下げ幅を拡大して心理的節目の３万９０００円を下回り、後場には１１９２円安の３万８４９６円６６銭で安値を付けた。半導体などの主力ハイテク株が売られたほか、円高を受けて自動車株などの輸出関連も軒並み下落した。

日経平均は年初から前営業日までに約６２００円上昇しており、短期的な急騰による過熱感も意識された。一方で「米エヌビディアの株価下落が調整のきっかけとなったが、売り一巡後は押し目買いも入りやすい」（国内証券ストラテジスト）との見方もあった。

時事通信が８日、日銀は先行きの国債買い入れ規模をあらかじめ示す新たな「量的」金融政策の枠組みを検討していると報じ、早期の政策修正への思惑を誘って為替は円高に振れた。ドルは１１日の取引時間中も１４６．５０─１４７．００円での推移で、円高基調が引き続き相場を圧迫した。

松井証券の窪田朋一郎シニアマーケットアナリストは「３月中のマイナス金利解除のほか、その後の利上げペースを巡る観測も重しとなっている。来週の会合での植田和男総裁の会見までは神経質な動きとなりそうだ」との見方を示した。

個別では、東京エレクトロン、ソフトバンクグループ、アドバンテスト、ファーストリテイリング、信越化学工業など主力株が軒並み下落し、５銘柄で日経平均を約４０４円押し下げた。トヨタ自動車は３％超安。

半面、オリンパス、リクルートホールディングスはプラス。大規模な自社株を発表した大日本印刷は５％超高となった。

ＴＯＰＩＸは２．２０％安の２６６６．８３ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比２．２０％安の１３７２．４９ポイント。プライム市場の売買代金は５兆２６８７億６２００万円だった。東証３３業種では、鉱業、銀行、証券、鉄鋼、機械など３１業種が値下がり、パルプ・紙、その他製品など２業種が値上がりだった。新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が２．３４％安の７３７．２９ポイントと、３日続落した。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが２３２銘柄（１４％）、値下がりは１３９７銘柄（８４％）、変わらずは２７銘柄（１％）だった。