東証を傘下に置く日本取引所グループ（ＪＰＸ）は２６日、７月３日から算出する「ＪＰＸプライム１５０指数」の具体的な銘柄を発表した。新たな株価指数を構成するのは、「価値創造が推定されるわが国を代表する企業」１５０社。資本効率などを重視した結果、自動車最大手のトヨタ自動車やメガバンクは基準を満たさず、選ばれなかった。

同指数は、トップ企業の株価の動きを見えやすくし、市場の魅力をアピールするのが狙い。株価純資産倍率（ＰＢＲ）のほか、自己資本利益率（ＲＯＥ）などを踏まえて銘柄を選定した。

選ばれたのは、ソニーグループやキーエンス、ＮＴＴ、第一三共など。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）に比べ、電気機器や医薬品、情報・通信の比率が高い一方、輸送用機器、不動産は低くなった。銀行は選ばれなかった。構成銘柄は２０２４年以降、毎年８月に定期的に入れ替える。

【時事通信社】