アングル：ＡＩは米景気後退を阻止できるか、熱い期待とリスク

［ニューヨーク　１９日　ロイター］ - 最近の人工知能（ＡＩ）技術の発達は目覚ましい。これが今後、企業の生産性を向上させるとの楽観的な観測を強めるとともに、米国株の大きな追い風にもなっている。

＜株価をけん引する５社＞

今年に入ってから９％上昇したＳ＆Ｐ総合５００種をけん引しているのは、ごく一握りの超大型株だ。それらは対話型ＡＩ「チャットＧＰＴ」の人気をきっかけとしたＡＩブームの中心に位置する。

データトレック・リサーチの共同創設者ジェシカ・レーブ氏は、Ｓ＆Ｐ総合５００種の年初来リターンをもたらしてきたのは、マイクロソフトとグーグル親会社アルファベット、エヌビディア、アップル、メタ・プラットフォームズの５社で、これらの株価上昇の２５─５０％前後はＡＩを巡る熱狂に起因するとの見方を示した。

ソシエテ・ジェネラル（ソジェン）が最近、運用資産総額が年初来で約４０％増えたＡＩ関連上場投資信託（ＥＴＦ）が幅広く所有する２０銘柄に焦点を当てて分析した結果でも、これらの銘柄を除外すれば、Ｓ＆Ｐ総合５００種は年初来でマイナスに転じることが分かった。

ソジェンの米国株戦略責任者マニシュ・カブラ氏は「最も力強いリターンを獲得しているのは、ＡＩに引っ張られた銘柄だ。恒常的なテーマとして、これが魅力的なのは間違いない」と語った。

急速なＡＩ開発を目の当たりにしたアナリストが期待を膨らませているのは、新たな収入機会の到来や生産性改善が企業に大きな利益をもたらす可能性だ。

ゴールドマン・サックスのストラテジストチームは、生成ＡＩが生産性を押し上げ、結果的にＳ＆Ｐ総合５００種構成企業の利益率は向こう１０年間で４ポイント前後高まってもおかしくない、との試算を明らかにした。

実際、米株式市場は連邦債務上限引き上げ問題や米国債のデフォルト（債務不履行）リスク、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利上げに伴って景気後退（リセッション）に陥る恐れといったさまざまな逆風にさらされており、ＡＩに対する楽観論に何とか支えられていると構図になっている。

ドイツ銀行のストラテジスト、ジム・リード氏は「チャットＧＰＴは米リセッションを阻止するか」という見出しのノートに「ＡＩが世界を変えるという強固な考えを持っている」と記した。

確かにＡＩを巡る熱狂によって、幾つかの銘柄は大きく値上がりしている。例えば、米国株で時価総額第２位のマイクロソフトの年初来上昇率は３２％。同社はチャットＧＰＴの生みの親であるオープンＡＩへの出資や、自社の検索エンジンＢｉｎｇとＡＩを融合させた取り組みで話題をさらってきた。

時価総額第５位のエヌビディアも、同社の半導体がＡＩブームで中核的な存在となっているだけに、株価は年初来で１１０％も跳ね上がった。

＜バブルに弱かった歴史＞

ただ、同時に世の中を一変させる可能性を秘めた技術を有する企業の株でさえ、バブルには脆弱なことを歴史が証明している。１９９０年代後半には、ドット・コム銘柄への投資熱が株価を押し上げたが、数年後には暴落が訪れ、残ったインターネット関連企業はごくわずかにとどまった。

バンク・オブ・アメリカ・グローバル・リサーチが１９日公表したリポートによると、ＡＩ関連株は、過去数十年間で見られたようなインターネット関連株やビットコインなどの大きな価格変動と比べても、「ミニバブル」の様相を呈しているという。

それでも多くの投資家は、ＡＩは単なる一過性の流行ではないと言い切る。

ベーカー・アベニュー・ウエルス・マネジメントのチーフストラテジスト、キング・リップ氏は、ＡＩの開発と発展を「ゲームチェンジャー」と呼び、同社はマイクロソフトやエヌビディア、アルファベットに投資している。

同氏は「生成ＡＩがこれらの企業の利益をどのように伸ばしていくかに関する道筋は、かなり明確だ」と強調した。

（Lewis Krauskopf記者）