YouTubeはオワコン？最新データが示す現状

　商品レビュー、旅情報、音楽、料理、運動、趣味などさまざまなジャンルのコンテンツを楽しめるYouTube。日本ではニュース番組のYouTube配信も好調のようで、日々の生活に溶け込む存在となっている。

　YouTubeは、すでに日本を含め世界中の多くの人々が利用するプラットフォーム、成長の余地はあまり残ってないと思う人は多いかもしれない。実際、一部では「YouTubeはオワコンだ」という人もいる。

　しかし、数字を見ればYouTubeはプラットフォームとしても、ビジネスとしてもまだ成長余地が多分にあることが分かる。またeコマースとの連動や視聴スタイルの変化も手伝い、その成長可能性は未知数だ。

　まず、YouTube視聴者数についての数字を見てみたい。本国米国では、2021年も視聴者は増加傾向にある。


　CNBCが伝えたピュー・リサーチ・センターの調査によると、米国成人のうちYouTubeを利用したことのある割合は、2019年には73％だったが、2021年には81％と8ポイント増加したことが判明。この最新のデータは、2021年1月25日～2月8日に実施された調査から明らかになった。サンプル数は1502人で、誤差はプラスマイナス2.9ポイント。

　米国では、特に18～29歳のYouTube利用者が多い。この年齢グループにおけるYouTube利用率は95％と非常に高いものだ。同年齢グループの他のソーシャルメディア利用状況は、インスタグラムが71％、フェイスブックが70％、スナップチャットが65％で、YouTubeの利用率が圧倒的に高い。これら数値の誤差は、プラスマイナス7.3ポイント。

　世界で最も利用者が多いSNSであるフェイスブック。上記の調査では、米国成人全体の利用率は69％と高い状態を維持していることが判明したが、利用率の増減はほぼなく同じ水準で推移している。利用者基盤が拡大するYouTubeとは対照的だ。

YouTubeの広告収益は49％の「激増」

　視聴者が増加しているということは、YouTubeにとっては広告枠販売を促進する上で追い風となる。

　実際、2021年第1四半期のYouTube収支報告では、広告収益が60億ドル（約6584億円）に達し、前年同月比で49％も増加したことが報告された。前年同期の広告収益は40億ドル（約4389億円）だった。この成長率は2020年第4四半期に記録した46％増を上回る。

　ネットフリックスも好調といわれているが、2021年第1四半期の前年同月比成長率は24％だった。

　金融サービス企業Refinitivがアナリストらを対象に実施した収益予測調査によると、YouTubeの2021年通年収益は290億～300億ドル（約3兆2922億円）となる見込みで、ネットフリックスの予測収益297億ドル（約3兆2593億円）に並ぶ可能性がある。

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